外資系企業のメリットとデメリットを現役社員が比較【転職前に必読】

「外資系企業は年収が高い」「成果主義で厳しい」「福利厚生が少ない」など、外資系にはさまざまなイメージがあります。

実際のところ、外資系企業には、年収アップや裁量の大きさ、専門性を高めやすいといったメリットがある一方、成果へのプレッシャーや組織変更の多さなど、外資系ならではのデメリットもあります。

ただし、すべての外資系企業に当てはまるわけではありません。企業の業界や規模、日本法人の状況、職種などによって、働き方や社風は大きく異なります。

私はこれまで外資系企業で12年以上働き、現在は人事として採用にも携わっています。

実際に外資系で働く中で感じたことや、採用担当としてさまざまな企業・候補者を見てきた経験をもとに、外資系企業のメリット・デメリットを解説します。

「外資系への転職に興味はあるけれど、自分に合うのかわからない」という方は、ぜひ参考にしてください。

外資系企業とは？まず知っておきたい5つの特徴

外資系企業とは、一般的には外国企業が出資している日本法人や、外国企業の日本支社などを指します。

「外資系」と一口に言っても、業界や企業規模、日本法人の設立形態によって、社風や働き方は大きく異なります。

ただし、日系企業と比較すると、外資系企業にはいくつか共通して見られる特徴があります。

ここでは、外資系企業への転職を考える前に知っておきたい5つの特徴を紹介します。

即戦力・専門性を重視する

外資系企業では、採用においてこれまでの経験や専門スキルを活かして、入社後すぐに活躍できる人材が求められる傾向があります。

「入社してから時間をかけて育てる」というよりも、求人票に記載されたポジションの役割を担える経験やスキルを持っているかが重視されます。

そのため、外資系への転職では、単に「これまで何をしてきたか」だけでなく、以下のポイントを具体的に伝えることが重要です。

一方で、すべての外資系企業が即戦力だけを採用しているわけではありません。ポテンシャルを重視する求人や、未経験者を対象とした求人もあります。

「外資系＝経験者しか採用しない」と考えるのではなく、求人ごとに求められる経験やスキルを確認することが大切です。

成果や役割を重視する

外資系企業では、そのポジションに求められる役割をどれだけ果たしたか、どのような成果を出したかが評価に反映されやすい傾向があります。

日本企業でよく見られる「勤続年数」や「年齢」だけでなく、担当する仕事や目標、成果をもとに評価する仕組みが比較的明確です。

そのため、自分の専門性を活かして成果を出したい人にとっては働きやすい環境になりやすい一方、成果や役割に対するプレッシャーを感じる人もいるでしょう。

ただし、外資系だから必ず成果主義というわけではありません。

企業や職種によって評価制度は異なるため、転職前には評価基準を確認しておくことをおすすめします。

年収・報酬水準が高い傾向がある

外資系企業は、日系企業と比較して年収水準が高い傾向があります。

特に、専門性の高いポジションや管理職では、経験や役割に応じて高い報酬が設定されていることがあります。

また、基本給だけでなく、ボーナスやインセンティブなど、成果に応じて報酬が変動する給与体系を採用している企業もあります。

ただし、ここも「外資系なら必ず高年収」というわけではありません。

業界・職種・役職・企業規模によって年収には大きな差がありますし、高い年収にはそれだけの役割や成果が求められるケースもあります。

転職するときは「外資系だから年収が高い」と考えるのではなく、現在の仕事内容や経験と、転職先で求められる役割を比較して判断しましょう。

外資系企業はグローバルに展開していて資金力が高いことに加え、不採算部分をすぐにクローズするなど合理的な経営を徹底しているため、人権費に当てられる予算が多いとも言われています。

働き方の自由度が高い企業が多い

外資系企業には、フレックスタイム制やリモートワークなど、柔軟な働き方を取り入れている企業も多くあります。

また、「何時までオフィスにいるか」よりも「担当する仕事をどう進め、成果を出すか」を重視する企業では、仕事の進め方について個人の裁量が大きいこともあります。

私自身、外資系企業で働く中で、仕事の進め方やスケジュールを自分で調整しやすい環境にはメリットを感じてきました。

特に、仕事とプライベートを両立したい人にとっては、柔軟な働き方ができることは外資系で働く魅力の一つです。

ただし、「外資系＝リモートワークができる」「残業が少ない」とは限りません。

出社方針や勤務時間は企業・部署・上司によっても異なるため、転職前には求人票だけでなく、面接などで実際の働き方を確認することが大切です。

組織や方針の変化が速い

外資系企業では、海外本社の方針変更や組織再編、事業戦略の変更などによって、仕事内容や組織が変わることがあります。

たとえば、以下のようなケースです。

変化のスピードが速い環境では、決められたやり方を長く続けるよりも、状況に応じて柔軟に対応する力が求められます。

そのため、変化を前向きに楽しめる人にとっては刺激の多い環境ですが、安定した組織や業務内容を長く続けたい人にとっては負担に感じることもあります。

なお、これも外資系企業すべてに共通するわけではありません。企業の業界や規模、日本法人の経営状況などによって、組織の安定性や変化の頻度は異なります。

外資系企業は「企業によって違う」ことを知っておこう

ここまで5つの特徴を紹介しましたが、重要なのは、外資系企業をひとくくりにしないことです。

同じ外資系でも、業界や企業規模、日本法人の裁量、職種によって、年収・働き方・評価制度・社風は大きく異なります。

「外資系だから○○」と決めつけるのではなく、自分が転職しようとしている企業では実際にどうなのかを確認することが、転職後のミスマッチを防ぐポイントです。

では、外資系企業で働くことで、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。次の章から詳しく見ていきましょう。

外資系企業で働く7つのメリット

外資系企業には、日系企業とは異なる働き方や評価制度があり、それをメリットに感じる人も少なくありません。

ここでは、外資系企業で働く主な7つのメリットを紹介します。

ただし、すべての外資系企業に当てはまるわけではありません。企業や職種によって制度や社風は異なるため、あくまで「外資系企業に多い傾向」として参考にしてください。

成果や仕事の実績が評価されやすい

外資系企業では、年齢や勤続年数よりも、担当する役割をどのように果たしたか、どのような成果を出したかが評価に反映されやすい傾向があります。

たとえば以下のように、具体的な成果が評価の材料になります。

そのため、年功序列ではなく、自分の仕事の成果によって評価やキャリアを変えていきたい人にとっては、魅力のある環境です。

私自身も外資系企業で働く中で、「何年働いたか」よりも「どんな役割を担い、何を実現したか」を説明する場面が多くありました。

一方で、成果が評価されやすいということは、裏を返せば成果に対する責任も大きいということです。

評価制度や目標設定の仕組みは企業によって異なるため、転職前には「何をもって評価されるのか」を確認しておきましょう。

年収アップを狙いやすい

外資系企業への転職を検討する理由として、年収アップを挙げる人も多いでしょう。

外資系企業では、専門性や役割に応じて報酬が設定されることが多く、経験やスキルが評価されれば、転職をきっかけに年収が上がるケースがあります。

また、基本給だけでなく、ボーナスやインセンティブなど、成果に応じて報酬が変動する給与体系を採用している企業もあります。

特に、「今の会社では経験や成果が給与に反映されにくい」と感じている人にとっては、外資系への転職が年収を見直すきっかけになる可能性があります。

ただし、「外資系＝必ず年収が高い」というわけではありません。

業界や職種、ポジション、経験によって年収水準は大きく異なります。また、高い報酬が設定されているポジションほど、それに見合った役割や成果を求められることもあります。

転職するときは年収額だけでなく、仕事内容や評価制度、ボーナスの条件なども含めて比較しましょう。

裁量を持って仕事ができる

外資系企業では、担当するポジションの役割や責任範囲が明確になっていることが多く、自分で考えて仕事を進められる場面が多いのもメリットの一つです。

もちろん、上司への報告やチームとの連携は必要ですが、「細かいやり方まで会社から指示される」というより、「目的や目標を達成するために、自分で方法を考える」という働き方をするケースが多いです。

そのため以下のような考え方の人には向いています。

一方で、裁量が大きい分、自分で考えて動くことが求められます。

「細かく指示してもらってから動きたい」という人にとっては、最初は難しく感じることもあるでしょう。

休暇を取りやすい企業が多い

外資系企業では、有給休暇を取得しやすい環境が整っている企業も多くあります。

「休暇を取ることは特別なことではなく、必要なときに取るもの」という考え方が根付いている会社では、周囲に気を遣いすぎずに休みを取得できます。

また、休暇中に仕事を持ち帰るのではなく、担当者同士でカバーする仕組みが整っている企業もあります。

私自身も外資系で働く中で、長期休暇を含めて仕事とプライベートを切り分けやすい環境にはメリットを感じてきました。

特に、子育てや介護など仕事以外の予定と両立したい人にとっては、休暇の取りやすさは働きやすさに直結します。

ただし、これも企業や部署によって差があります。

「外資系だから休みが取りやすい」と決めつけず、実際の取得状況を確認することが大切です。

グローバルな環境で働ける

外資系企業では、海外本社や海外拠点と連携しながら仕事をする機会があります。

たとえば以下のように、国内企業では経験しにくい仕事に携われる可能性があります。

英語を使う機会が増えれば、語学力だけでなく、異なる文化や価値観を持つ人と仕事を進める経験も積めます。

ただし、外資系企業だからといって、必ず英語を使うわけではありません。

日本法人の業務が中心で、ほとんど英語を使わないポジションもあります。

「グローバルな環境で働きたい」という理由で転職する場合は、求人票だけでなく、実際にどの程度海外とのやり取りがあるポジションなのかを確認しておきましょう。

専門性を高めやすい

外資系企業では、特定の職種・領域の専門家としてキャリアを築いていく働き方も多く、自分の専門性を深めやすいというメリットがあります。

たとえば以下のように、それぞれの専門領域で経験を積み重ねていくキャリアです。

担当する仕事の範囲や役割が比較的明確だからこそ、「自分は何の専門家なのか」を意識しながらキャリアを築きやすくなります。

また、転職市場でも専門性や実績が評価されれば、別の外資系企業や日系企業など、次のキャリアにつながる可能性があります。

一方で、専門領域以外の仕事を経験する機会が少なくなる場合もあります。

幅広い業務を経験したい人は、転職前に「そのポジションでどこまでの業務を担当するのか」を確認しておくとよいでしょう。

キャリアアップにつながる経験を積みやすい

外資系企業では、年齢や勤続年数にかかわらず、経験や実績次第でより大きな役割を任されるチャンスがあります。

たとえば、以下のような経験です。

また、社内でポジションを上げるだけでなく、外資系企業で身につけた専門性や実績を次の転職に活かすというキャリアの築き方もあります。

私自身も外資系企業で12年以上働く中で、会社やポジションが変わるたびに、新しい役割や経験を積み重ねてきました。

そのため、「一つの会社で長く勤め続けること」だけをキャリアのゴールにせず、その仕事を通じて次に何ができるようになるかを考えたい人には、外資系企業は選択肢の一つになるでしょう。

ただし、キャリアアップの機会やスピードは企業・ポジションによって大きく異なります。

求人を見るときは、「昇進できるか」だけでなく、そのポジションでどんな経験やスキルを身につけられるのかにも注目してみてください。

外資系企業は「自分でキャリアを動かしたい人」に向いている

ここまで紹介したように、外資系企業には、以下のようなメリットがあります。

特に共通しているのは、「会社にキャリアを決めてもらう」のではなく、自分で仕事やキャリアを動かしていきたい人と相性がよいという点です。

一方で、成果へのプレッシャーや組織変更の多さなど、メリットの裏側にはデメリットもあります。

次の章では、外資系企業で働く前に知っておきたいデメリットについて詳しく解説します。

外資系企業で働く6つのデメリット

外資系企業には、成果が評価されやすい、裁量を持って働けるなどのメリットがある一方で、働き方によってはデメリットに感じる部分もあります。

特に、安定性を重視する人や、会社から手厚くサポートしてもらいながら仕事を覚えたい人にとっては、外資系の環境が合わない場合もあります。

ここでは、外資系企業への転職を考えるなら知っておきたい6つのデメリットを紹介します。

雇用の安定性を重視する人には不安

外資系企業では、事業戦略や業績、組織再編などの影響によって、人員やポジションが変わることがあります。

たとえば以下のようなケースです。

そのため、「一度入社したら定年まで同じ会社で働く」という安定性を最優先する人にとっては、不安を感じることがあるでしょう。

一方で、「外資系はすぐクビになる」というイメージも、すべての企業に当てはまるわけではありません。外資系企業でも、評価制度や雇用環境は企業によって異なります。

転職前には「外資系だから大丈夫・危険」と一括りにするのではなく、その企業の業績、日本法人の事業状況、過去の組織変更などを確認することが重要です。

外資系の解雇や雇用について詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

成果に対するプレッシャーがある

成果や役割が評価されやすいことは外資系のメリットですが、その裏側として、成果に対するプレッシャーを感じることがあります。

ポジションごとに期待される役割や目標が明確な場合、その目標を達成するために、自分で考えて行動し続ける必要があります。

特に、以下のような環境では、「とりあえず頑張っている」だけでは評価につながりにくいことがあります。

また、成果が出ていない場合には、上司から改善を求められることもあります。

そのため、目標を設定して自分で行動し、成果を振り返ることが苦にならない人のほうが外資系の働き方には適応しやすいでしょう。

ただし、評価の厳しさは企業や職種によって大きく異なります。転職前には、面接などで「このポジションでは何を達成すると評価されるのか」を確認しておくと安心です。

組織変更や方針変更が多い

外資系企業では、海外本社の経営方針やグローバル戦略の変更によって、日本法人の組織や仕事内容が変わることがあります。

たとえば以下のようなケースです。

私自身も外資系企業で働く中で、組織や仕事内容が変わることを経験してきました。

変化があるたびに新しいことを覚える必要があるため、「以前と同じ仕事を安定して続けたい」という人にとっては負担になる可能性があります。

一方で、変化が多いからこそ、短期間でさまざまな経験を積めるというメリットもあります。

外資系で働く場合は、「変化がないこと」を求めるよりも、変化したときに柔軟に対応する力が重要になります。

受け身ではスキルを身につけにくい

外資系企業では、日系企業のような一律の研修や長期的な人材育成プログラムが整っていない企業もあります。

もちろん、研修制度が充実している外資系企業もありますが、会社から用意された研修を受けるだけでなく、自分に必要な知識やスキルを自ら学ぶ姿勢が求められることがあります。

たとえば以下のような行動が重要です。

「入社すれば会社が一から仕事を教えてくれる」という環境を期待していると、ギャップを感じる可能性があります。

逆に、自分で必要なものを考えて学ぶことが好きな人にとっては、成長しやすい環境ともいえます。

福利厚生がシンプルな企業もある

外資系企業は、「日系企業と比べて福利厚生が少ない」と言われることがあります。

実際、企業によっては、住宅手当や家族手当などの日系企業で見られる福利厚生がなく、給与を中心としたシンプルな報酬体系になっている場合があります。

ただし、これも「外資系＝福利厚生が少ない」というわけではありません。

企業によっては以下のように、働き方やライフスタイルに合わせた制度が充実していることもあります。

また、福利厚生だけを見るのではなく、基本給・賞与・退職金・福利厚生を含めた「トータルの待遇」で比較することも重要です。

「福利厚生が少ないから外資系は損」と単純に考えるのではなく、転職前に自分が必要とする制度があるかを確認しましょう。

外資系の福利厚生について詳しく知りたい方は、こちらの記事で具体例や確認方法を紹介しています。

本社・海外拠点との調整が不可欠

外資系企業では、日本法人だけで仕事が完結せず、海外本社や他国の拠点と連携して業務を進めることがあります。

たとえば以下のようなケースです。

そのため、場合によっては日本の営業時間外に海外との会議が入ったり、日本側の事情だけでは業務の進め方を決められなかったりすることもあります。

また、海外本社と日本法人で考え方や商習慣が異なる場合、相手の意図を理解しながら、日本側の事情も説明して調整する力が求められます。

一方で、こうした経験はグローバルな環境で働くスキルを身につける機会にもなります。

「海外との仕事＝英語が必須」とは限りませんが、ポジションによっては英語でのコミュニケーションが必要になるため、転職前に確認しておきましょう。

外資系企業と日系企業の違いを比較

外資系企業への転職を考えるとき、「日系企業と何が違うの？」と気になる方も多いでしょう。

外資系企業には「成果主義」「年収が高い」「ドライ」といったイメージがありますが、実際には企業や業界、職種、日本法人の規模などによって働き方は大きく異なります。

そのため、「外資系だから○○」「日系だから○○」と一括りにするのではなく、仕事の進め方や評価、キャリアの考え方などにどのような傾向があるのかを比較してみましょう。

項目	外資系企業	日系企業
評価	成果や役割、目標達成度を重視する傾向	成果に加えて、プロセスや役割、在籍年数なども考慮される場合がある
裁量	個人の裁量が大きい企業が多い	組織内での合意形成を重視する企業も多い
キャリア	専門性を高めながらキャリアを築くケースが多い	社内異動やジョブローテーションなどを通じて幅広い経験を積むケースがある
働き方	フレックス・リモートなど柔軟な制度を導入している企業も多い	企業によって制度や運用に幅がある
報酬	職種や役割に応じて給与水準が設定される傾向	年齢・勤続年数・役職などが給与に影響する企業もある
福利厚生	給与や報酬を含めたトータルパッケージで考える企業もある	住宅手当・家族手当など、各種手当が充実している企業もある

ただし、これはあくまで一般的な傾向です。

たとえば、外資系でも日本法人の裁量が大きく、日系企業に近い雰囲気の会社もあります。一方で、日系企業でも成果主義を取り入れたり、フレックスやリモートワークを積極的に導入したりする企業が増えています。

私自身、12年以上外資系企業で働いてきましたが、外資系といっても会社によってカルチャーや仕事の進め方にはかなり違いがあると感じています。

そのため、転職先を選ぶときは「外資系か日系か」だけで判断するのではなく、その会社でどのような働き方ができるのか、評価制度はどうなっているのか、自分が担う役割は何なのかまで確認することが大切です。

外資系企業への転職を検討している場合は、求人票だけで判断せず、面接や転職エージェントとの面談などを通じて、実際の職場環境や組織の状況も確認しておきましょう。

外資系企業に向いている人・向いていない人

では、実際にどんな人が外資系企業に向いているのでしょうか。

外資系企業だからといって、すべての会社や職種が同じわけではありません。そのため「外資系だから向いている・向いていない」と一概には言えませんが、これまで紹介した特徴を踏まえると、次のような傾向があります。

外資系企業に向いている人

外資系が向いている人の特徴は以下の通りです。

自分で考えて仕事を進めたい人

外資系企業では、担当する役割や責任範囲が明確になっているケースが多く、自分で考えて判断しながら仕事を進めることが求められます。

上司から細かく指示を受けてから動くよりも、以下のような働き方が好きな人は、外資系企業の働き方と相性がよいでしょう。

成果や専門性で評価されたい人

外資系企業では、年齢や勤続年数だけではなく、担当する役割や成果を評価に反映する企業も多くあります。

そのため、「年齢ではなく仕事の成果を評価してほしい」「自分の専門性を高めてキャリアアップしたい」という人には、選択肢の一つになるでしょう。

ただし、評価制度は企業によって異なるため、転職前には具体的な評価基準を確認することが大切です。

変化の多い環境を楽しめる人

外資系企業では、本社の方針変更や組織再編、担当業務の変更などが起こることがあります。

変化を負担に感じる人もいる一方で、「新しいことに挑戦したい」「変化をチャンスとして楽しみたい」という人にとっては、刺激の多い環境ともいえます。

グローバルな環境で働きたい人

海外の本社や他国のチームと仕事をする機会がある企業では、異なる文化や価値観に触れながら仕事をすることになります。

英語を使う機会や、海外メンバーとのコミュニケーションを通じて、グローバルな環境で経験を積みたい人にも向いています。

なお、外資系企業だからといって必ずしも英語を頻繁に使うわけではありません。英語の使用頻度は、企業や職種、所属部署によって大きく異なります。

キャリアを自分で考えて動きたい人

外資系企業では、会社から長期的なキャリアを用意してもらうというより、自分で次のキャリアを考えて動くことが重要になる場合があります。

「どんな仕事をしたいのか」「どんな専門性を身につけたいのか」を考え、自分から上司に相談したり、社内外の機会を探したりできる人は、外資系企業でキャリアを築きやすいでしょう。

外資系企業が合わない可能性がある人

一方で、次のような働き方を重視する人は、外資系企業への転職前に、自分の希望と企業の特徴が合っているかを慎重に確認した方がよいでしょう。

安定した環境で長く働きたい人

外資系企業では、事業方針の変更や組織再編などによって、担当する仕事や組織が変わることがあります。

「できるだけ環境の変化が少ない会社で長く働きたい」という人は、転職先の経営状況や日本法人の位置づけ、過去の組織変更などを確認しておくと安心です。

手厚い研修や教育を受けながら成長したい人

外資系企業では、研修制度が整っている会社もありますが、日系企業と比べて、OJTや自己学習を重視する企業もあります。

「入社後に会社から手厚く育ててもらいたい」という人は、研修制度やオンボーディングの内容を事前に確認しておきましょう。

周囲と相談しながら仕事を進めたい人

自分の担当範囲や責任が明確な環境では、自分で判断して仕事を進める場面も増えます。

そのため、常に周囲と相談しながら意思決定したい人は、企業によっては仕事の進め方にギャップを感じる可能性があります。

もちろん、外資系でもチームワークを重視する企業はたくさんあります。面接などで、チームの構成や意思決定の方法を確認しておくとよいでしょう。

年功序列や長期雇用による安心感を重視する人

「勤続年数に応じて給与が上がる」「長く働くことで自然にキャリアアップできる」といった環境を重視する場合、外資系企業の働き方とは考え方が合わないケースがあります。

外資系企業では、役割や成果、専門性などをもとにキャリアを考えるケースも多いためです。

ただし、ここも企業による差が大きい部分です。「外資系だから長期雇用がない」と決めつけるのではなく、実際の評価制度やキャリアパスを確認することが大切です。

向き不向きよりも、自分の希望との相性が大切

ここまで読んで「自分は外資系に向いていないかも」と感じた方もいるかもしれません。

しかし、外資系企業の中にも、チームワークを重視する会社、研修制度が充実している会社、長く働く社員が多い会社など、さまざまな企業があります。

大切なのは、「外資系だから向いている・向いていない」と決めるのではなく、自分が大切にしたい働き方と、転職先の環境が合っているかを確認することです。

特に転職を考えている場合は、求人票だけでは分からない評価制度や組織の状況、上司のマネジメントスタイルなども確認しておきましょう。

次の章では、外資系企業への転職で後悔しないために、転職前に確認しておきたい5つのポイントを紹介します。

外資系転職で後悔しない｜5つのチェックポイント

ここまで紹介してきたように、外資系企業には年収や裁量の大きさ、専門性を高めやすいといったメリットがある一方、成果へのプレッシャーや組織変更の多さなど、注意しておきたい点もあります。

ただし、同じ外資系企業でも、実際の働き方や待遇は会社によって大きく異なります。

そのため、外資系企業への転職を検討するときは、「外資系だから大丈夫」「外資系だから厳しい」とイメージだけで判断するのではなく、応募する企業について具体的に確認することが大切です。

ここでは、転職後に「思っていた会社と違った」と後悔しないために、事前に確認しておきたい5つのポイントを紹介します。

仕事内容と求められる役割を確認する

外資系企業では、求人票に仕事内容やポジションの役割が比較的明確に記載されていることがあります。

ただし、求人票に書かれている業務内容だけでは、実際にどこまでの責任を任されるのかまでは分からないこともあります。

たとえば同じ「マーケティング担当」でも、以下の内容によって、働き方は大きく変わります。

特に「入社後すぐに何を期待されているのか」は、面接で確認しておきたいポイントです。

このポジションで、入社後半年〜1年で期待されていることは何ですか？

と質問すると、求人票だけでは分からない具体的な期待値を確認しやすくなります。

自分の経験やスキルが求められている役割と合っているかを確認しておきましょう。

評価制度・昇給制度を確認する

外資系企業では、成果や役割を重視して評価する企業が多いため、入社前に評価制度を確認しておくことが重要です。

特に確認したいのは以下のポイントです。

「成果主義」と聞くと、単純に「結果を出せば給与が上がる」と考えてしまいがちですが、実際の評価制度は企業によって異なります。

また、求人票に「年収○○万円〜」と書かれていても、その金額が基本給なのか、賞与やインセンティブを含んだ金額なのかによって、実際の待遇は変わります。

転職後に「思っていたより給与が上がらなかった」ということにならないよう、基本給・賞与・インセンティブなどの内訳も確認しておくと安心です。

年収だけでなく福利厚生・退職金も確認する

外資系企業への転職では、「今より年収が上がるか」を重視する人も多いでしょう。

もちろん年収は重要ですが、転職先を比較するときは、給与だけでなく福利厚生や退職金なども含めて考えることが大切です。

たとえば以下の内容は確認しておいた方が良いでしょう。

企業によっては、住宅手当や家族手当などがない代わりに、基本給や賞与が高く設定されていることもあります。

そのため、単純に「福利厚生が多い・少ない」ではなく、給与と福利厚生を合わせたトータルの待遇で比較することがポイントです。

日本法人の規模や組織状況を確認する

外資系企業への転職では、「その会社がどこの国の企業なのか」だけでなく、日本法人がどのような状況なのかも確認しておきたいポイントです。

同じ外資系企業でも、以下の内容によって、働く環境は大きく変わります。

たとえば、日本法人の規模が小さく、本社の影響を強く受ける企業では、日本側だけでは判断できないこともあります。

一方で、日本法人に一定の裁量があり、日本市場に長期的に投資している企業では、比較的安定して事業を進めているケースもあります。

求人票だけでは分からない情報も多いため、転職エージェントに確認したり、面接で質問したりしながら情報を集めましょう。

特に、最近大きな組織変更があった場合や、募集ポジションが新設なのか欠員補充なのかは、可能な範囲で確認しておくと安心です。

職場環境やマネジメントについて確認する

転職後の満足度を左右する要素として、仕事内容や給与だけでなく、一緒に働く人や上司との関係、職場の雰囲気も重要です。

ただし、職場の雰囲気は求人票だけでは分かりません。

そのため、面接では「何を聞けばいいか」を事前に考えておきましょう。

たとえば以下に関連する質問を用意しておくと良いですよ。

もちろん、すべての質問に答えてもらえるとは限りません。

それでも、面接官の回答から「この会社ではどのように仕事を進めるのか」「自分がその環境で働けそうか」を考えることはできます。

また、可能であれば面接だけでなく、転職エージェントから企業の評判や過去の採用実績などについて情報を得るのも一つの方法です。

外資系企業に関するよくある疑問

外資系企業に関して、外資系企業になじみのない方から以下のような質問をされることがあります。

外資系歴12年の現役社員が本当のところを解説していきます！

外資系企業って激務なんでしょ？

業界や職種によります！

外資系のコンサルや金融の業界は、給料が高いことと引き換えにかなり激務だと言われることが多いです。

一方外資系のメーカーやIT業界は比較的ワークライフバランスが整っています。

職種についても、営業などのフロントオフィスに比べると、マーケティングや人事総務などのミドル・バックオフィス系の職種は労働時間をコントロールしやすい傾向にありますよ。

外資系企業はドライな雰囲気だと聞きました。

「ドライ」というと語弊がありますが、たしかに必要以上にプライベートには干渉しないカルチャーです。

仕事が終われば自分や家族の時間、という考え方が根付いているので、付き合いや不要な飲み会などはほとんどありません。

一方で、業務を効率的に進めるためのチーム作りはむしろドライとは逆で、「チームビルディング」と呼ばれるチームの結束を高めるアクティビティがあったりと、むしろ業務に必要なコミュニケーションは積極的に取っていくスタイルです。

外資系企業はすぐクビになりそうで怖いです。

実は外資系企業でも日系企業と同様、社員を簡単にクビにすることはできません。外資系企業であっても日本オフィスは日本の労働基準法が適応され、社員が守られているからです。

クビとは違いますが、「退職勧奨」という手法で、パフォーマンスの悪い社員に退職パッケージ（特別退職金）を払って円満な退職に合意してもらうことはありえます。

詳しくはこちらの記事にまとめていますので読んでみてください。

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外資系企業の採用で、学歴は見られますか？

外資系企業の採用では、学歴はほとんど関係ありません。ビジネス上の経験としてどんな経験とスキルを持っているかを重視しているからです。

学歴を見ることがあるとすれば、学校名ではなく、学部や専攻です。どんなことを勉強してどんな知識を身につけているか、またそれがビジネスに直結するかどうかという点が重要です。

高学歴ではなくても、外資系企業で活躍するチャンスは十分にあります。こちらの記事で詳細を解説していますので読んでみてください。

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まとめ：外資系企業のメリットを体験しよう！

この記事では、外資系企業の特徴やメリット、どんな人が向いているかについて解説してきました。

外資系企業で働くメリットは以下の通りです。

福利厚生や教育制度など、日系企業と比べるとデメリットと感じることもありますが、それでもビジネスマンとして成長したりキャリアアップを目指したりしたいなら、外資系企業への転職にチャレンジしてみるのをおすすめします！

転職する際は、転職エージェントやサイトに登録することで、以下のメリットがあります。

特に外資系企業は、非公開求人としてインターネット上には公開していない求人を持っていることが多いです。

そのため、エージェントやサイトに登録していないとそれらの求人にはアクセスできません。

外資系企業への転職におすすめの転職エージェント・サイトはこちらをご紹介しました。

それではまた！