外資系企業の福利厚生は意外と良い！具体例17選を現役社員が解説

こんな疑問を解決します！

この記事では、以下の３つの根拠をもとに、外資系企業の福利厚生の実態や具体例を解説しています。

この記事を読めば、外資系企業の福利厚生への考え方や具体例を知り、転職先の選択肢として総合的に判断できるようになりますよ！

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外資系と日系の福利厚生に対する考え方の違い

外資系企業と日系企業では、社員の福利厚生への考え方に大きな違いが見られます。

転職活動においては、この違いを理解することが重要です。

基本的な考え方

外資系と日系の企業では、根本的に職場環境に対するアプローチが異なります。

外資系企業では「個々の成果や能力」を重視し、それに応じて高い給与やボーナスを提供することが一般的です。

対して日系企業は、従業員が安定して長期的に働けるよう、家族手当や健康管理、福利厚生施設の利用など、生活面をサポートする制度を豊富に設けています。

そのため、「福利厚生」にフォーカスすると、大手日系企業より外資系企業がやや劣るのは事実だと言えるでしょう。

外資系企業の給与が高い理由

外資系企業は福利厚生がシンプルな代わりに、給与が比較的高く設定されていることが多いです。

これは、外資系企業が成果主義を採用していることが大きく関係しています。

社員の成果をダイレクトに評価し、それに見合う給与を支払う体系を整えているのです。

また、外資系企業には退職金制度がないことが多いため、日系企業が社員の退職金のために毎月積み立てている分のお金を、すぐに給与として還元できているとも言えますね。

日系企業では福利厚生として払われる諸手当が、基本給の中にすでに含まれているイメージです。

日系の福利厚生で注意すべき点

日系企業の手厚い福利厚生は魅力的です。

しかし一方で、福利厚生や各種手当などは、すべて会社側に決定権があり、いつでも中止したり減額したりすることができるという点に注意が必要です。

一方で一度設定した基本給は、会社の都合で簡単に下げることはできません。

そのため、基本給が低くて福利厚生が充実しているよりも、福利厚生はシンプルだけど基本給が高い、という外資系企業のサラリースキームの方が実は安心できるという考え方もあります。

転職を検討する際には、福利厚生のこの性質によく注意することが必要です。

外資系の金銭的な福利厚生3選

ここからはテーマ別に、実際に外資系企業で導入されている福利厚生についてご紹介していきます。

まず福利厚生として一番イメージしやすい「金銭的な福利厚生」では、以下の３つについて解説していきます。

ちなみに日系企業でよくある「家賃補助」は、外資系企業ではほとんど提供されていません。

そもそもポジション別採用がおこなわれており、転勤や転居を伴う異動がないという背景があるからです。

通勤手当

外資系企業であっても、日系企業と同じく通勤にかかる定期代や、外回り等で発生した交通費は全額補助されます。

外資系企業では在宅勤務ができる場合が多いので、定期代としての支給ではなく、オフィスに行くときだけ実費で精算というケースもありますよ。

いづれにしても、通勤手当や交通費はすべてカバーされますので安心できますね。

残業手当

外資系企業であっても、日本の労働基準法に基づいて会社を運営する必要があるため、日本企業と同様に残業代が支払われます。

これは外資系企業に限ったことではありませんが、一部のポジションでは「みなし残業制」と言ってあらかじめ一定時間の残業代が固定給に含まれていたり、「裁量労働制」と言って労働時間の拘束なく成果を期待されるポジションもあります。

転職においては応募するポジションの残業代の支払いがどういうしくみになっているか、よく確認するようにしましょう。

退職金・確定拠出年金

外資系企業は長期雇用を前提とした制度設計をしていないので、企業独自の退職金制度を持っている会社はとても少ないです。

代わりに、会社が積み立ててくれるお金を運用し、将来年金として受け取れる「企業型確定拠出年金制度」を導入している外資系企業が増えています。

確定拠出年金制度は、日本型401ｋとも呼ばれます。401ｋはアメリカでは一般的な年金制度なので、グローバル企業でも理解されやすく導入が進んでいるのかもしれませんね。

その会社を退職するときにお金は出ませんが、毎月給与以外に一定金額を積み立ててくれていて、転職してもそのお金は引き続き運用を続けられるというメリットがあります。

定年を迎えるころには年金として受け取れるので、退職金の代わりとして考えることが可能ですよ。

外資系の働き方に関する福利厚生６選

続いて、外資系企業の「働き方」に関する福利厚生・ベネフィットをご紹介します。

日系企業でもおなじみの下記の６つの制度は、外資系企業ではどのように運用されているのでしょうか。

一つずつ詳しく見ていきましょう。

休日

土日祝日休みの、いわゆる「完全週休2日制」は、外資系企業であってもオフィスワークの職種ならデフォルトです。

法定休日は日系企業でも外資系企業でも差はありません。

ここは職種によって異なるので、自分の目指すキャリアに応じて確認をすればOKです。

有給休暇

有給休暇の付与日数は外資系、日系によって大きな傾向の違いはありません。

日系の大手企業や一部の外資系企業では法定付与日数より多く付与し、社員に対するベネフィットとしてアピールしている会社もあります。

有給休暇で注目すべきは「取得率」です。

外資系企業では、有給休暇の取得をうながす取り組みがあり、非常に取得しやすい環境になっているところが大きなメリットです。

有給休暇においては、「取得率」の面で外資系企業に軍配があがると言えるでしょう。

フレックス勤務

外資系企業はフレックス勤務を導入している企業が非常に多いです。

外資系企業では、成果が重要なのであり、労働時間は社員が各自コントロールできるしくみだからです。

日系企業でもフレックス勤務制度がある会社は増えていますが、外資系企業はコアタイムなしなど、より自由度の高いフレックス制であることが特徴です。

リモート勤務

フレックス勤務と同様、成果を出していれば働く時間だけでなく、働く場所も自由に選べるのが外資系企業の特徴です。

そのため、リモート勤務制度が使える会社は日系企業より外資系企業の方が多い傾向にあります。

ただ、全社員共通の制度ではなく、仕事の性質を考慮してより生産性の上がる方法で勤務してもらうという運用です。

そのため、出社の方が仕事がしやすい職種や、入社して間もない新入社員などは出社比率が上がることもあります。

各種休暇

社員や家族の体調不良、またさまざまなライフステージの変化やイベントなどに対応した休暇制度があります。

[番外編]服装は超自由！

働き方をより広い意味で考えたとき、服装の自由度についてもベネフィットがあると思いご紹介します。

クライアントとの商談時などを除いて、外資系企業では服装が超自由であることが多いです。

成果を出すのに服装は関係なく、むしろ自分が心地よい服装でいる方が生産性が上がりやすいという考えがあるからです。

外資系のユニークな福利厚生８選

最後に、外資系企業ならではのユニークな福利厚生についてご紹介します。

外資系企業では、社員の定着率、満足度、エンゲージメント率向上を目的として以下のような制度を設けている会社が多数あります。

一つずつ解説していきます。

在宅勤務サポート

リモートワークの導入率の高い外資系企業では、在宅勤務のサポートとして、金銭的な補助をしているケースがあります。

例えば、インターネット代や自宅の光熱費として毎月一定額の補助金が出たり、在宅勤務のためのデスクや椅子の購入に補助が出たりさまざまです。

リモート、在宅勤務であっても快適な労働環境を整えて、高い生産性を保ってほしいという企業からのメッセージだとも言えますね。

自己研鑽のための補助

新卒採用を行うことが少ない外資系企業では、入社後の体系的なトレーニングが設定されていません。基本的には現場で教えるOJTスタイルがほとんど。

代わりに、社員が自己研鑽のために自ら学ぶことに対しては非常に理解があり、自己研鑽のための時間（お休み）を申請できたり、書籍購入や外部研修費用などに対して金銭的な補助が出たりする制度もあります。

社会人になっても学ぶ意欲の高い人にとってはとても嬉しい制度ですね。

食事や飲料の提供

食事や飲料の無料提供についてはGoogle社が有名ですが、外資系では（規模の違いはありつつ）ごく一般的なベネフィットです。

コーヒーや紅茶、ジュースなどの飲み物、軽食、バナナなどのフルーツやスナック類がオフィスで提供されていて、社員は無料でもらうことができます。

社員向けのベネフィットという考え方と同時に、業務中にヘルシーな飲食を提供して社員の健康を維持するという目的もあります。

サバティカル休暇

勤続10年など、長く務めた社員に対して与えられる、長期休暇のことを差します。

長年の貢献に対するねぎらいと同時に、休暇でリフレッシュしてまた戻って長期的に勤務してほしいというメッセージがあります。

休暇の内容は企業によって様々で、一定の条件（ボランティアに参加するなど）を付与することで長期休暇中もずっと給与が払われ続けたり、無給や減給になるものの数ヶ月〜数年という長期に渡って休みを取ることが可能なケースもあります。

ボランティア休暇

日系企業でも大手企業であればボランティア休暇にはなじみがあるかもしれません。

欧米諸国の外資系企業はCSRや地域貢献に重きを置いている企業が多く、ボランティア休暇はかなり多くの企業で導入されている印象です。

グローバルでボランティア強化月間が設定されていたり、社員総出でボランティアに出かける日があったりと、様々です。

サマーフライデー

サマーフライデーは、アメリカ系企業では導入が進んでいますが、日本企業ではなじみのない制度です。

暑さで社員が疲弊しがちな夏の時期の金曜日は仕事を早く終わらせてリフレッシュしようという目的の休暇です。

具体的には、1週間の仕事を効率よく進めて、早く終わらせることができれば、金曜日は早めに切り上げていいよ！という制度。

生産性を高めると同時に金曜日の午後は社員の自由時間となり、ベネフィットになるというメリットがあります。

ただ単に金曜日の午後は休んでいいわけではなく、1週間5日分の仕事を4.5日でやる必要があるので、必然的に社員の生産性は高まり、企業にとってもメリットがあるという点がポイントです。

ベビーシッターサポート

日系でも大手企業では導入が進んでいます。また、内閣府主導のベビーシッター割引チケットなどもあり、近年注目されているサポートです。

外資系企業でも内閣府主導のベビーシッターチケットを提供することができますので、この制度を使っている企業もありますが、独自にベビーシッターサービスに対して補助金を提供する会社も少なくありません。

ワーキングペアレンツの満足度を高めるという目的だけではなく、本来子どもの世話で仕事を休まなくてはいけない時間も、ベビーシッターサポートがあれば働いてもらえて、ビジネスとしての生産性を落とさないという企業側のメリットにもつながる制度です。

チームビルディングサポート

「チームビルディング」という言葉は外資系企業では一般的ですが、日系企業ではあまりなじみがないかもしれません。

外資系企業はドライだと思われがちですが、チーム単位での生産性を高めるために、チームの関係強化を図る目的でチームビルディングの活動を行っています。

単純なランチ会や飲み会のケースもあるし、BBQをしたり、ディズニーランドに行ったりと内容はさまざまですが、これらの活動に対して会社が補助金を出すケースがほとんどです。

普段仕事で一緒に働くメンバーと、よりカジュアルな場でコミュニケーションを取り、信頼関係を醸成し、結果ビジネスの成果をより上げていくという効果を期待しています。

外資系企業の福利厚生情報を調べる方法

ここまで外資系企業で多く導入されている福利厚生についてご紹介しましたが、実際には企業ごとに制度は異なります。

では、個別の企業の福利厚生はどのように調べることができるのでしょうか。

信頼性の高い以下の３つの情報源について解説します。

1．転職エージェント

転職エージェントは外資系転職を目指す場合になくてはならない存在です。

自分の経歴や希望に合った求人を紹介してくれるだけでなく、その会社の福利厚生や働き方などについて細かい情報を教えてくれたり、本人に代わって企業に直接聞いてくれたりするからです。

導入している福利厚生はすべて求人票に記載されているとは限りません。

転職エージェントは福利厚生情報はもちろん、企業文化や労働環境、すでに活躍している社員のバックグラウンドなどについても情報を持っていますので、使わない手はないですよ。

中でも、外資系企業の求人を多く持ち、グローバル人材のハイクラス転職に強みを持つのがJACリクルートメントです。

企業情報について熟知した質の高いキャリアコンサルタントが、転職者ひとりひとりの希望や経歴、スキルにあった求人を紹介してくれます。

JACリクルートメントについてはこちらの記事でも詳しく解説していますので、ぜひ読んでみてください。

2．転職サイト

転職自体を急いでいるわけではなく、まずは自分のペースで情報収集を始めたいと考えている場合は、エージェントよりも転職サイトに登録する方がおすすめです。

外資系などのハイクラス求人に強い代表的な転職サイトにはビズリーチがあります。

無料で登録するだけで多くの企業の求人票にアクセスすることができるので、応募をせかされることなく、まずは情報収集としてじっくりと企業情報、福利厚生情報、給与情報などを調べることができますよ。

ビズリーチに登録するメリットについては以下の記事で詳しくまとめていますので見てみてください。

3．企業のHP、キャリアサイト

企業自体が運営する公式HPやその中のキャリアサイトは、福利厚生に関する正確な情報を得るための最も直接的な手段です。

多くの企業が人材を惹きつけるために、充実した福利厚生や社員の働きやすさをアピールしていますので、興味のある企業があれば必ず覗いてみてください。

具体的な福利厚生の内容や、それを利用した社員の声が紹介されていることもありますし、動画で職場の雰囲気や日々の業務風景を垣間見ることができる場合もあります。

外資系企業では企業HPの中に別ページでキャリアサイトという直接応募ができるページを用意しているケースもあります。直接応募することも可能ですし、転職エージェントを通して応募することも可能です。

外資系のメリットとデメリット

福利厚生の良し悪し以外にも、外資系企業への転職を考える上で知っておくべきメリットとデメリットがあります。

外資系企業のメリットとデメリットはこちらの記事でも詳しく解説していますので、ぜひ読んでみてくださいね。

メリット

外資系企業には以下の7つのメリットがあります。

休みの取りやすさや年収の高さなど、福利厚生やベネフィットにつながるメリット以外にも、グローバル環境で働く経験が得られること、副次的に語学力が高まることなども挙げられます。

デメリット

外資系企業のデメリットや注意点として挙げられる点は、以下の６つです。

日系企業と比較して安定雇用が見込めなかったり（金銭的な）福利厚生が少なかったりする点はデメリットだと考えることもできるでしょう。

成果にシビアであること、変化が多い環境であることや海外駐在の機会がないことについては、人によってとらえ方が異なります。

メリットとデメリットを良く比較検討し、自分の考え方や理想とする環境、働き方と照らし合わせて最適なキャリアを選べると良いですね。

メリットとデメリットの詳細はこちらの記事で詳しく解説しています。

外資系企業に転職する方法

外資系企業の福利厚生やメリット・デメリットを知った上で、具体的に外資系企業に転職する方法を解説していきます。

外資系企業への転職活動を戦略的に進めるには、転職エージェントや転職サイトへの登録が一番の近道です。

それ以外にもビジネス系ＳＮＳであるLinkedIn（リンクトイン）も、注目されています。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

転職エージェントを利用する

積極的に転職活動をしていきたいなら、まず転職エージェントに登録することをおすすめします。

自力で外資系企業の求人を探すことは難しく、信頼できる転職エージェントに一まとめて紹介してもらうほうが効率が良いからです。

特に外資系企業への転職に強みを持つエージェントとしては、JACリクルートメントが圧倒的におすすめです！

企業情報を熟知した質の高いキャリアコンサルタントが、企業と候補者両方を担当する「両面型」のエージェントだという点が大きな特徴です。

これにより、候補者と企業求人とのマッチング率が高まり、転職成功の確度が上がるというメリットがあるからです。

コンサルタントがとにかく企業の内部情報を熟知していて、転職のプロセスを有利に進める実践的なアドバイスをくれるところが他社との違いです。

注意点としては、ハイクラス転職専門のため、経験が浅い若手だと求人紹介できないケースがあることです。

メリット・デメリットも含めてJACリクルートメントについて以下の記事で詳しく解説していますので読んてみてください。

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転職サイトを利用する

積極的に転職活動を進める前にまずは情報収集をしながら様子をみたい場合や、なかなか転職のためのまとまった時間を取れないという方は、スカウト型の転職サイトへの登録をおすすめします。

転職サイトで特におすすめできるのはビズリーチです。

外資系企業や日系のグローバルポジションなど、ハイクラス求人を持つ企業が多数登録し、求人票を公開していますので、自由に検索して、福利厚生を含めた情報を見ることができるのがポイントです。

ビズリーチの良いところは以下の通りです。

外資系企業への転職を戦略的に進めるために、まずは情報収集と自分の市場価値を把握しておくと良いですよ。

注意すべき点は、登録に審査があることと、在籍企業に登録がバレないようきちんと設定する必要があることです。

ビズリーチに関しては以下の記事で詳しく紹介していますのでぜひご覧ください。

＼ とりあえず登録してみる ／

LinkedInを利用する

転職サイトではありませんが、LinkedInというビジネス系SNSは実は外資系企業への転職にはとても使えるツールです。

必ずしも転職目的の人ばかりではなく、ビジネス上の情報交換をするためのサービスです。一方で、転職に興味があることを示す機能があったり、外資系転職エージェントや企業から直接メッセージが来ることもある注目のサイトとなっていますよ。

日系企業で働く人たちの間ではあまり知名度は高くないようですが、外資系企業では利用する機会も多く、ビジネスツールとしてグローバルで活発に利用されています。

まとめ：給与や働き方も含めて「福利厚生」と考えよう

この記事では、外資系企業の福利厚生の具体例をご紹介してきました。

福利厚生があまり良くないと思われがちな外資系企業ですが、給与や働き方まで含めたトータルパッケージで見ると、今より良い条件で転職できる会社はたくさんあります。

外資系企業に転職すると得られるベネフィットや外資系企業について気になる情報は以下の記事でも解説していますのでぜひ読んでみてください。

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それでは、また！