外資系の福利厚生具体例19選｜ランキングやホワイト企業の調べ方を解説

日系企業に比べて外資系企業の福利厚生はあまり充実していないと思われがちですが、給与や働き方なども含めたトータルパッケージ考えると外資系企業はとても働きやすい環境です。

この記事では、外資系企業で11年以上人事として働いている筆者が、以下の3つのリソースを元に、外資系企業の福利厚生について詳しく解説していきます。

この記事を読めば、外資系企業の福利厚生への考え方や具体例を知り、就職先・転職先の選択肢として具体的にイメージできるようになりますよ！

【基本】外資系の福利厚生

外資系企業は、個々の成果や能力を重視し、それに応じて高い給与やボーナスを提供するという基本的な考え方を持っています。

対して日系企業は、従業員が安定して長く働けるよう、家族手当や健康管理、福利厚生施設の利用など、生活面をサポートする制度を豊富に設けています。外資系企業との考え方の違いが明確ですね。

そのため、「福利厚生」にフォーカスすると、大手日系企業より外資系企業がやや劣るのは事実だと言えるでしょう。

ただし業界や会社によっては、外資系でも福利厚生が手厚かったり、ユニークな制度があったりしますので、会社ごとにきちんと調査することが重要です。

ここでは、以下の3点について詳しく解説していきます。

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基本内容は日系企業と同じ

外資系企業であっても、日本に法人を構えていれば以下の法定福利厚生日本企業と同じように適用されています。

産休や育休などの各種休暇や給付金も、日本と同じ制度が適用されます。

外資系企業は育児や家庭に対する理解があるので、産休育休は非常に取りやすく、男性社員の取得も進んでいる傾向にありますよ。

外資系企業の給与が高い理由

外資系企業は福利厚生がシンプルな代わりに、給与が比較的高く設定されていることが多いです。

これは、外資系企業が成果主義を採用していることに大きく関係しています。社員の成果をダイレクトに評価し、それに見合う給与を支払う体系を整えているのです。

グローバル市場での競争を勝ち抜くためには、優秀な人材を惹きつける必要があます。そのために魅力的な給与パッケージにしているのですね。

また、外資系企業には退職金制度がないことが多いため、日系企業が社員の退職金のために毎月積み立てている分のお金を、すぐに給与として還元できているとも言えます。

福利厚生で注意すべき点

例えば大手日系企業のように、手厚い福利厚生があることは魅力的です。

しかし一方で、福利厚生や各種手当などは、すべて会社側に決定権があり、いつでも中止したり減額したりすることができるという点に注意が必要です。

一方で一度設定した基本給は、会社の都合で簡単に下げることはできません。

そのため、基本給が低くて福利厚生が充実しているよりも、福利厚生はシンプルだけど基本給が高い、という外資系企業のサラリースキームの方が実は安心できるという考え方もあります。

転職を検討する際には、福利厚生のこの性質によく注意することが必要です。

外資系の福利厚生 具体例19選

ここからは、実際に外資系企業で導入されている福利厚生について具体的にご紹介していきます。

以下、いくつかの項目に分けて福利厚生とそのポイントを一覧にしています。タップで読みたい項目の詳細にジャンプできますよ！

福利厚生	ポイント
通勤手当	日系企業と同じ
残業手当	日系企業と同じ
確定拠出年金	退職金の代わり
休日	日系企業と同じ
有給休暇	取得率超高い！
フレックス勤務	外資系の多くの企業が導入
リモート勤務	効率重視の考え方
在宅勤務サポート	環境整備の補助
その他休日	日系企業とほとんど同じ
服装	超自由
自己研鑽補助	自ら学ぶ人をサポート
オンライン英会話受講サポート	ビジネス英語重視
食事や飲み物の無料提供	外資系ではわりと標準
サバティカル休暇	長期勤続者の長期休暇
ボランティア休暇	CSR活動に注力
ベビーシッターサポート	働く親の生産性をサポート
サマーフライデー	金曜午後がフリーに！
チームビルディングサポート	チームの生産性向上サポート

一つずつ詳しく解説していきます。

通勤手当

外資系企業であっても、日系企業と同じく通勤にかかる定期代や、外回り等で発生した交通費は全額補助されます。

外資系企業では在宅勤務ができる場合が多いので、定期代としての支給ではなく、オフィスに行くときだけ実費で精算というケースもあります。

いずれにしても、通勤手当や交通費はすべてカバーされますので安心できますね。

残業手当

外資系企業であっても、日本の労働基準法に基づいて会社を運営する必要があるため、日本企業と同様に残業代が支払われます。

これは外資系企業に限ったことではありませんが、一部のポジションでは「みなし残業制」と言ってあらかじめ一定時間の残業代が固定給に含まれていたり、「裁量労働制」と言って労働時間の拘束なく成果を期待されるポジションもあります。

転職においては応募するポジションの残業代の支払いがどういうしくみになっているか、よく確認するようにしましょう。

確定拠出年金

外資系企業は長期雇用を前提とした制度設計をしていないので、企業独自の退職金制度を持っている会社はとても少ないです。

代わりに、会社が積み立ててくれるお金を運用し、将来年金として受け取れる「企業型確定拠出年金制度」を導入している外資系企業が増えています。

確定拠出年金制度は、日本型401ｋ（よんまるいちけー）とも呼ばれます。401ｋはアメリカでは一般的な年金制度なので、グローバル企業でも理解されやすく導入が進んでいるのかもしれませんね。

その会社を退職するときにお金は出ませんが、毎月給与以外に一定金額を積み立ててくれていて、転職してもそのお金は引き続き運用を続けられるというメリットがあります。

定年を迎えるころには年金として受け取れるので、退職金の代わりとして考えることができますよ。

休日

土日祝日休みの、いわゆる「完全週休2日制」は、外資系企業であってもオフィスワークの職種ならデフォルトです。

法定休日は日系企業でも外資系企業でも差はありません。

ここは職種によって異なるので、自分の目指すキャリアに応じて確認をすればOKです。

有給休暇

有給休暇の付与日数は外資系、日系によって大きな傾向の違いはありません。

有給休暇で注目すべきは「取得率」です。

外資系企業では、有給休暇の取得をうながす取り組みがあり、非常に取得しやすい環境になっているところが大きなメリットです。

フレックス勤務

外資系企業はフレックス勤務を導入している企業が非常に多いです。

今回独自に調査した約40件の外資系企業の求人票でも9割がフレックス制度を導入していました。

外資系企業では、成果が重要なのであり、労働時間は社員が各自コントロールできるしくみだからです。

日系企業でもフレックス勤務制度がある会社は増えていますが、外資系企業はコアタイムなしなど、より自由度の高いフレックス制であることが特徴です。

リモート勤務

働き方については、「効率重視」なのが外資系企業の特徴です。

そのため、リモート勤務制度が使える会社は日系企業より外資系企業の方が多い傾向にあります。

全員一律の制度ではなく、どの働き方が一番効率が上がるかという基準で活用できる点がポイントです。

ポジションによってフルリモート、ハイブリッド勤務（リモートと出社の併用）など運用が異なります。転職の際は条件をよく確認するようにしましょう。

在宅勤務サポート

こちらも効率重視の考え方で、社員が在宅勤務でもオフィスと同じ生産性を保てるよう、自宅の労働環境を整備するための金銭的サポートがある会社は珍しくありません。

毎月数千円を定額で出してくれる会社もあれば、デスクやモニターなど、在宅勤務に必要なものを購入した際に金額をカバーしてくれる会社もあります。

この金銭サポートをする代わりに、会社は在宅勤務のためのWi-Fi環境や光熱費などは提供せず、各自でやりくりしてね、というスタンスになります。

その他休日

外資系企業にも、社員や家族の体調不良、またさまざまなライフステージの変化やイベントなどに対応した休暇制度があります。

その他に冠婚葬祭に関わる休日など。項目としては日系企業と大きな差はありません。

強いて言えば、欧米で重視されるクリスマスシーズンの休暇が長いことくらいでしょうか。

服装

「働き方」をより広い意味で考えたとき、服装の自由度についてもベネフィットがあると思いご紹介します。

クライアントとの商談時などを除いて、外資系企業では服装が超自由であることが多いです。

成果を出すのに服装は関係なく、むしろ自分が心地よい服装でいる方が生産性が上がりやすいという考えがあるからです。

私もデニムにTシャツ、スニーカーで働いています。前職の日系企業のときはジャケットとパンプス着用が必須だったので、ずいぶん楽になりました。

自己研鑽補助

新卒採用を行うことが少ない外資系企業では、入社後の体系的なトレーニングが設定されていません。基本的には現場で教えるOJTスタイルがほとんど。

代わりに、社員が自己研鑽のために自ら学ぶことに対しては非常に理解があり、自己研鑽のための時間（お休み）を申請できたり、書籍購入や外部研修費用などに対して金銭的な補助が出たりする制度もあります。

私が勤務している会社でも、年間数十時間を自己研鑽のためだけに使えるお休みがあったり、外部のオンライン研修やLinkedIn Learningが無料で受けられたりする制度があります！

社会人になっても学ぶ意欲の高い人にとってはとても嬉しい制度ですね。

オンライン英会話受講サポート

外資系の社員といっても、英語力はさまざま。

もちろんビジネス英語ができた方が仕事上は有利な環境なので、中にはオンライン英会話の受講に補助を出す会社も多いようです。

先に説明した自己研鑽のためのお休みを利用して英語学習ができると、2つのベネフィットを利用して自己成長できる良い機会となりますね。

食事や飲み物の無料提供

食事や飲料の無料提供についてはGoogle社が有名ですが、外資系では（規模の違いはありつつ）ごく一般的なベネフィットです。

コーヒーや紅茶、ジュースなどの飲み物、軽食、バナナなどのフルーツやスナック類がオフィスで提供されていて、社員は無料でもらうことができます。

社員向けのベネフィットという考え方と同時に、業務中にヘルシーな飲食を提供して社員の健康を維持するという目的もあります。

サバティカル休暇

勤続10年など長く務めた社員に対して与えられる、長期休暇のことを差します。

長年の貢献に対するねぎらいと同時に、休暇でリフレッシュしてまた戻って長期的に勤務してほしいというメッセージがあります。

休暇の内容は企業によって様々で、一定の条件（ボランティアに参加するなど）を付与することで長期休暇中もずっと給与が払われ続けたり、無給や減給になるものの数ヶ月〜数年という長期に渡って休みを取ることが可能なケースもあります。

社会人になると、長期休暇ってなかなか取りにくいですよね。私が働く会社でサバティカル休暇を取った人は、3カ月間世界各地を旅したり、海外の大学に通ったりしていましたよ。

ボランティア休暇

日系企業でも大手企業であればボランティア休暇にはなじみがあるかもしれません。

欧米諸国の外資系企業はCSRや地域貢献に重きを置いている企業が多く、ボランティア休暇はかなり多くの企業で導入されている印象です。

グローバルでボランティア強化月間が設定されていたり、社員総出でボランティアに出かける日があったりと、活用の仕方は様々です。

私も自社のボランティア休暇を利用して、地域のゴミ拾い活動に参加したり、動物シェルターの活動のお手伝いに参加したりしたことがありますよ。

ベビーシッターサポート

日系でも大手企業では導入が進んでいます。また、内閣府主導のベビーシッター割引チケットなどもあり、近年注目されているサポートです。

外資系企業でも内閣府主導のベビーシッターチケットを提供することができますので、この制度を使っている企業もありますが、独自にベビーシッターサービスに対して補助金を提供する会社も少なくありません。

ワーキングペアレンツの満足度を高めるという目的だけではありません。

本来子どもの世話で仕事を休まなくてはいけない時間も、ベビーシッターサポートがあれば働いてもらえて、ビジネスとしての生産性を落とさないという企業側のメリットにもつながる制度です。

サマーフライデー

サマーフライデーは、アメリカ系企業では導入が進んでいますが、日本企業ではなじみのない制度です。

イメージとしては、日本の政府主導で導入が進められた「プレミアムフライデー」と近いです。あったらラッキー！

暑さで社員が疲弊しがちな夏の時期の金曜日は仕事を早く終わらせてリフレッシュしようという目的の休暇です。

具体的には、1週間の仕事を効率よく進めて、早く終わらせることができれば、金曜日は早めに切り上げていいよ！という制度。

生産性を高めると同時に金曜日の午後は社員の自由時間となり、ベネフィットになるというメリットがあります。

ただ単に金曜日の午後は休んでいいわけではなく、1週間5日分の仕事を4.5日でやる必要があるので、必然的に社員の生産性は高まり、企業にとってもメリットがあるという点がポイントです。

チームビルディングサポート

「チームビルディング」という言葉は外資系企業では一般的ですが、日系企業ではあまりなじみがないかもしれません。

外資系企業はドライだと思われがちですが、チーム単位での生産性を高めるために、チームの関係強化を図る目的でチームビルディングの活動を行っています。

単純なランチ会や飲み会のケースもあるし、BBQをしたり、ディズニーランドに行ったりと内容はさまざまですが、これらの活動に対して会社が補助金を出すケースがほとんどです。

ちなみにこの活動は「業務時間内」に行われます。業務終了後はプライベート、という外資系の考え方ですね。

普段仕事で一緒に働くメンバーと、よりカジュアルな場でコミュニケーションを取り、信頼関係を醸成し、結果ビジネスの成果をより上げていくという効果を期待しています。

給与や福利厚生だけではない、外資系に転職してよかったことはこちらの記事で解説しています。ぜひ参考にしてみてください。

【業界別】働きやすい外資系企業ランキング

具体的にどの企業が働きやすいと評価されているのか、ランキングを見ていきましょう。

企業口コミサイトのOpenWorkが実施した「働きやすい外資系企業ランキング」によると、以下の条件を満たした順位はこのようになりました。

福利厚生に絞った条件のランキングではありませんが、残業の少なさ、風通しの良さなどを総合して、働きやすいと言えると思います。

航空会社、IT企業、アパレルブランドなどがランクインしていますね。

続いて以下の代表的な業界別でもランキングを見ていきましょう。

ちなみにのんびり働けるホワイトな外資系企業については以下の記事で解説していますので、こちらもぜひ読んでみてくださいね。

外資系コンサル業界

外資系コンサルと言えば、「高収入だが超激務」というイメージがあり、「月間残業時間20時間以内」に絞った今回のランキングトップ20にはランクインしませんでした。

ただコンサルティング業界はお金があるため、社員の福利厚生には投資している傾向があります。

また、シビアな環境でありつつも成果を出している人には多額の報酬を払う業界のため、バリバリ働いてたくさん稼ぎたい人にはおすすめできる環境だと言えますよ。

外資銀行・金融系

コンサルと同じく高収入の外資系企業の代表と言えば、金融業界です。

順位	企業名
4	ブルームバーグ・エル・ピー
9	アメリカン・エキスプレス・ジャパン
10	CFJ合同会社
16	リフィ二ティブ・ジャパン株式会社

金融業界と言っても事業内容は広く、銀行、クレジットカード、金融データプロバイダーなどサービスは多岐に渡ります。

外資系金融業界は、海外とのやり取りが多いのでため時差の関係であえて時間の融通を利きやすくしている企業が多いようです。

ビジネス英語が必須の業界になりますが、金銭面の支援を中心に福利厚生も手厚いため、狙い目の業界だと言えるでしょう。

外資系消費財メーカー

女性にも人気の外資系消費財メーカーは、数多くランクインしました。

順位	企業名
1	イケア・ジャパン株式会社
6	ディーゼルジャパン株式会社
7	へネス・アンド・マリウッツ・ジャパン株式会社（H＆M）
12	株式会社ラッシュジャパン
13	マークジェイコブスジャパン株式会社
15	P＆Gプレステージ合同会社
17	プーマ ジャパン株式会社

消費財の中でも、アパレル業界が多かったです。

日本ですでに強いブランド力を持つ外資系消費財メーカーは、安定した経営基盤ができていることから、ワークライフバランスが良いことが大きな特徴です。

消費財メーカーは、「自社製品を格安で購入できる」というのも福利厚生の一つになっています。

外資系IT業界

最後に外資系IT業界のランキングも見てみましょう。

順位	企業名
8	日本アイ・ビー・エム・スタッフ・オペレーションズ株式会社
10	Apple Japan合同会社

IT業界は上記の2社が20位以内にランクインしました。

外資系IT業界と言えば、IT商材との相性の良さからリモートワークは当たり前、フレックスタイムやワーケーションなど、柔軟な働き方を提供している会社が多いのが特徴です。

また比較的新しい会社も多いため、大企業ではなかなか採用しにくい面白い福利厚生を提供している会社も多いようです。

職種によってはITの専門スキルが必要となりますが、要件にマッチすれば非常に満足度の高い働き方ができる業界だと言えますよ。

外資系企業の福利厚生情報を調べる方法

ここまで外資系企業で多く導入されている福利厚生についてご紹介しましたが、実際には企業ごとに制度は異なります。

そのため転職を考える際には、それぞれの企業の福利厚生制度について個別に調べる必要があります。

では、個別の企業の福利厚生はどのように調べることができるのでしょうか。ここでは以下の4つの情報源について解説していきます。

企業のHP・キャリアサイト

企業自体が運営する公式HPやその中のキャリアサイトは、福利厚生に関する正確な情報を得るための最も直接的な手段です。

多くの企業が人材を惹きつけるために、充実した福利厚生や社員の働きやすさをアピールしていますので、興味のある企業があれば必ず覗いてみてください。

具体的な福利厚生の内容や、それを利用した社員の声が紹介されていることもありますし、動画で職場の雰囲気や日々の業務風景を垣間見ることができる場合もあります。

外資系企業では企業HPの中に別ページでキャリアサイトという直接応募ができるページを用意しているケースもあり、直接応募することも可能です。

企業口コミサイト

企業の公式HPだけではわからない「社員の生の声」を確認できるのが、転職会議などの社員口コミサイトです。

在籍中、もしくは過去に在籍していた社員による正直な意見が集まっている点がポイント。

ただし口コミはネガティブな感情を持っている人のほうが投稿する傾向にあります。そのため、会社の悪い所にフォーカスした口コミも多くなりがち。
ネガティブな情報だけを過信せず、あくまでも参考情報の一つとして認識すると良いでしょう。

自分でも企業の口コミを１つ投稿することで、他の会社の口コミが無料で見られるようになりますよ！

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転職エージェント

転職エージェントは外資系転職を目指す場合になくてはならない存在です。

自分の経歴や希望に合った求人を紹介してくれるだけでなく、その会社の福利厚生や働き方などについて細かい情報を教えてくれたり、本人に代わって企業に直接聞いてくれたりするからです。

導入している福利厚生はすべて求人票に記載されているとは限りません。

転職エージェントは福利厚生情報はもちろん、企業文化や労働環境、すでに活躍している社員のバックグラウンドなどについても情報を持っていますので、使わない手はないですよ。

その他自分のタイプに合わせたエージェントを選ぶなら 

転職サイト

転職自体を急いでいるわけではなく、まずは自分のペースで情報収集を始めたいと考えている場合は、エージェントよりも転職サイトに登録する方がおすすめです。

求人表に載っている福利厚生についてもじっくり比較検討しながら見ることができるからです。

外資系のメリットとデメリット

福利厚生の良し悪し以外にも、外資系企業への転職を考える上で知っておくべきメリットとデメリットがあります。

メリット

外資系企業には以下の7つのメリットがあります。

休みの取りやすさや年収の高さなど、福利厚生やベネフィットにつながるメリット以外にも、グローバル環境で働く経験が得られること、副次的に語学力が高まることなども挙げられます。

個人的には、仕事の裁量が大きく、ビジネスマンとしてシビアな環境に置かれることから、ビジネススキルの成長実感が高いことが一番のメリットです。

デメリット

外資系企業のデメリットや注意点として挙げられる点は、以下の６つです。

日系企業と比較して安定雇用が見込めなかったり福利厚生が少なかったりする点はデメリットだと考えることもできるでしょう。

成果にシビアであること、変化が多い環境であることや海外駐在の機会がないことについては、人によってとらえ方が異なります。

メリットとデメリットを良く比較検討し、自分の考え方や理想とする環境、働き方と照らし合わせて最適なキャリアを選べると良いですね。

外資系企業に転職する方法

ここからは、具体的に外資系企業に転職する方法を解説していきます。

外資系企業への転職活動を戦略的に進めるには、転職エージェントや転職サイトへの登録が一番の近道です。

それ以外にもビジネス系ＳＮＳであるLinkedIn（リンクトイン）も、注目されています。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

 外資系転職におすすめの転職エージェント

転職エージェントを利用する

積極的に転職活動をしていきたいなら、まず転職エージェントに登録することをおすすめします。

自力で外資系企業の求人を探すことは難しく、信頼できる転職エージェントに一まとめて紹介してもらうほうが効率が良いからです。

特に外資系企業への転職に強みを持つエージェントとしては、JACリクルートメントが圧倒的におすすめです！

企業情報を熟知した質の高いキャリアコンサルタントが、企業と候補者両方を担当する「両面型」のエージェントだという点が大きな特徴です。

これにより、候補者と企業求人とのマッチング率が高まり、転職成功の確度が上がるというメリットがあります。

コンサルタントがとにかく企業の内部情報を熟知していて、転職のプロセスを有利に進める実践的なアドバイスをくれるところが他社との違いです。

注意点としては、ハイクラス転職専門のため、経験が浅い若手だと求人紹介できないケースがあることです。

メリット・デメリットも含めてJACリクルートメントについて以下の記事で詳しく解説していますので読んてみてください。

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自分のタイプに合ったエージェントを選びたい方はこちらから 

転職サイトを利用する

積極的に転職活動を進める前にまずは情報収集をしながら様子をみたい場合や、なかなか転職のためのまとまった時間を取れないという方は、スカウト型の転職サイトへの登録をおすすめします。

転職サイトで特におすすめできるのはビズリーチです。

外資系企業や日系のグローバルポジションなど、ハイクラス求人を持つ企業が多数登録し、求人票を公開していますので、自由に検索して、福利厚生を含めた情報を見ることができるのがポイントです。

ビズリーチの良いところは以下の通りです。

外資系企業への転職を戦略的に進めるために、まずは情報収集と自分の市場価値を把握しておくのがおすすめ。

注意すべき点は、登録に審査があることと、在籍企業に登録がバレないようきちんと設定する必要があることです。

ビズリーチに関しては以下の記事で詳しく紹介していますのでぜひご覧ください。

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LinkedInを利用する

転職サイトではありませんが、LinkedInというビジネス系SNSは実は外資系企業への転職にはとても使えるツールです。

必ずしも転職目的の人ばかりではなく、ビジネス上の情報交換をするためのサービスです。
一方で、転職に興味があることを示す機能があったり、外資系転職エージェントや企業から直接メッセージが来ることもある注目のサイトとなっていますよ。

日系企業で働く人たちの間ではあまり知名度は高くないようですが、外資系企業では利用する機会も多く、ビジネスツールとしてグローバルで活発に利用されています。

まとめ：給与や働き方も含めて「福利厚生」と考えよう

この記事では、外資系企業の福利厚生の具体例をご紹介してきました。

福利厚生があまり良くないと思われがちな外資系企業ですが、給与や働き方まで含めたトータルパッケージで見ると、今より良い条件で転職できる会社はたくさんあります。

外資系企業に転職すると得られるベネフィットや外資系企業について気になる情報は以下の記事でも解説していますのでぜひ読んでみてください。

それでは、また！