外資系の福利厚生とは？具体例20選｜福利厚生が良い企業の見分け方

外資系企業は日系企業に比べて福利厚生があまり充実していないというイメージを持たれることがあります。

一方で外資系企業では、給与やボーナス、働き方、休暇制度などを含めたトータルの待遇が充実しているケースもあります。

この記事では、外資系企業で12年以上人事として働いてきた筆者が、以下の3つのリソースをもとに、外資系企業の福利厚生について詳しく解説します。

具体的な福利厚生の例から、福利厚生が良い企業を見分けるポイント、求人票や口コミなどから福利厚生を調べる方法まで紹介します。

外資系の福利厚生は少ない？日系企業との違い

「外資系企業は日系企業より福利厚生が少ない」と聞いたことがある人もいるかもしれません。

たしかに、住宅手当や家族手当、退職金など、日系企業でよく見られる福利厚生が外資系企業にはないケースがあります。

一方で、外資系企業だから福利厚生がない、というわけではありません。

健康保険や厚生年金などの社会保険はもちろん、企業によっては、柔軟な働き方や休暇制度、自己研鑽のサポート、育児支援など、さまざまな制度を用意しています。

ここでは、外資系企業の福利厚生を考えるうえで知っておきたいポイントを解説します。

外資系企業にも基本的な福利厚生はある

外資系企業でも、一般的な会社と同じように、健康保険や厚生年金、雇用保険などの社会保険制度があります。

また、通勤手当、有給休暇、育児休業など、法律や会社の規定に基づいて利用できる制度もあります。

そのため、「外資系企業＝福利厚生がほとんどない」というわけではありません。

ただし、会社が独自に設けている福利厚生については、企業によって内容にかなり違いがあります。

たとえば、確定拠出年金や在宅勤務のサポート、ベビーシッター費用の補助、自己研鑽のための費用補助など、ユニークな制度を設けている企業もあります。

外資系は福利厚生が少ないと言われる理由

では、なぜ「外資系は福利厚生が少ない」と言われるのでしょうか。

大きな理由のひとつは、日系企業と外資系企業では、給与と福利厚生に対する考え方が異なる場合があるからです。

日系企業では、住宅手当や家族手当、退職金など、会社がさまざまな形で社員の生活をサポートするケースがあります。

一方、外資系企業では、こうした手当を少なくする代わりに、給与やボーナスなどの報酬を厚くする考え方があります。

そのため、福利厚生の「制度の数」だけを見ると、外資系企業のほうが少なく見えることがあります。

外資系だから福利厚生が少ないのではなく、福利厚生の構成や報酬の考え方が日系企業とは異なると考えるとわかりやすいでしょう。

外資系は給与と福利厚生をトータルで考える

外資系企業への転職を検討するときは、福利厚生の数だけで会社を比較しないことが大切です。

基本給やボーナス、確定拠出年金、休暇制度、働く時間や場所の柔軟性なども含めて、自分にとってのトータルの待遇がどうなのかを確認する必要があります。

特に外資系企業では、求人票に記載されている年収だけでなく、ボーナスや株式報酬などが含まれる場合もあります。

転職先を比較するときは、「福利厚生が多いか」だけではなく、給与・福利厚生・働き方を合わせて、自分にとって魅力的な条件かという視点で考えてみましょう。

外資系の福利厚生は会社によって大きく異なる

ここまで「外資系企業」という括りで説明してきましたが、実際には、福利厚生の内容は企業によって大きく異なります。

同じ外資系でも、業界や企業規模、日本法人の方針などによって、用意されている制度はさまざまです。

たとえば、リモートワークやフレックスタイム制度を積極的に取り入れている会社もあれば、出社を基本とする会社もあります。

また、育児支援、自己研鑽、休暇制度、在宅勤務のサポートなど、独自の福利厚生を充実させている企業もあります。

そのため、「外資系なら福利厚生は○○」と決めつけず、気になる企業ごとに確認することが重要です。

「外資系は厚生年金がない」は本当？

「外資系企業は厚生年金に加入できないのでは？」と心配する人もいるかもしれません。

結論からいうと、外資系企業だから厚生年金がない、というわけではありません。

外資系企業であっても、日本法人などに雇用され、厚生年金の適用事業所・適用条件に該当する場合は、日本の厚生年金制度の対象になります。

転職先の社会保険について不安がある場合は、求人票や企業の採用担当者などに確認しておくと安心です。

なお、厚生年金だけでなく、健康保険や雇用保険などについても、外資系か日系かではなく、日本の社会保険制度上の適用条件を満たしているかがポイントになります。

外資系の福利厚生・待遇の具体例20選

外資系企業には、一般的な社会保険制度から、企業ごとに用意されたユニークな福利厚生まで、さまざまな制度があります。

ただし、すべての外資系企業に同じ福利厚生があるわけではありません。特に会社独自の福利厚生は、企業の方針や業界、職種などによって大きく異なります。

ここでは、外資系企業で見られる福利厚生・待遇の具体例を20個紹介します。

なお、健康保険や厚生年金などは、企業が独自に提供する「福利厚生」というより、日本の法律に基づいて加入する社会保険制度です。

法律で定められた社会保険・福利厚生

まずは、外資系・日系を問わず、一定の条件を満たす企業・従業員に適用される基本的な社会保険制度です。

「外資系だから社会保険がない」ということではありません。

健康保険

会社員が病気やけがをしたときの医療費などを保障する健康保険です。

外資系企業であっても、日本法人に雇用され、日本の健康保険制度の適用対象となる場合は健康保険に加入します。

企業によっては、一般的な健康保険に加えて、人間ドックや健康診断の補助、メンタルヘルス支援など、独自の健康関連制度を設けている場合もあります。

厚生年金

厚生年金は、会社員などが加入する公的年金制度です。

前述のとおり、「外資系企業だから厚生年金がない」というわけではありません。

日本法人に雇用され、厚生年金の適用条件を満たしている場合は、外資系企業でも厚生年金に加入します。

一方で、企業独自の退職金制度や確定拠出年金などについては会社によって違いがあるため、転職時には公的年金とは分けて確認しましょう。

雇用保険・労災保険

雇用保険は、失業した場合や育児休業を取得した場合などに一定の給付を受けるための制度です。

労災保険は、仕事中や通勤中のけがや病気などを補償する制度です。

これらも外資系・日系という企業の資本関係ではなく、日本の法律上の適用条件を満たしているかどうかで加入が決まります。

お金に関する福利厚生

ここからは、企業によって有無や内容が異なる福利厚生・待遇を紹介します。

通勤手当

外資系企業であっても、日系企業と同じく通勤にかかる定期代や、外回り等で発生した交通費は全額補助されます。

外資系企業では在宅勤務ができる場合が多いので、定期代としての支給ではなく、オフィスに行くときだけ実費で精算というケースもあります。

いずれにしても、通勤手当や交通費はすべてカバーされますので安心できますね。

残業手当

所定労働時間を超えて働いた場合などに支給される割増賃金です。

「外資系は年収が高いから残業代が出ない」と思われることがありますが、外資系だから残業代が不要になるわけではありません。

管理監督者に該当する場合や、固定残業代が設定されている場合など、扱いが異なるケースもあるため、求人票や雇用条件を確認しましょう。

確定拠出年金

確定拠出年金は、会社などが拠出した掛金をもとに、自分で運用して将来の年金を受け取る制度です。

外資系企業では、退職金制度の代わり、またはその一部として確定拠出年金を導入している企業もあります。

会社が掛金を負担する「企業型確定拠出年金」など、制度の内容は企業によって異なります。

転職時には、掛金の金額だけでなく、退職時や転職時にどのような扱いになるのかも確認しておくと安心です。

在宅勤務手当

在宅勤務に必要な光熱費や通信費などの一部を補助する手当です。

リモートワークを導入している外資系企業の中には、在宅勤務に必要な費用を一定額支給したり、パソコン周辺機器やデスクなどの購入をサポートしたりする会社もあります。

ただし、支給の有無や金額、対象となる費用は会社によって異なります。

毎月数千円を定額で出してくれる会社もあれば、デスクやモニターなど、在宅勤務に必要なものを購入した際に金額をカバーしてくれる会社もあります。

休暇・働き方に関する制度

外資系企業の福利厚生を比較するときは、金銭的な手当だけでなく、「どのように働けるか」も重要なチェックポイントです。

有給休暇

有給休暇は、一定期間勤務した労働者に付与される休暇です。

外資系企業でも、日系企業と同様に法律上の要件を満たせば年次有給休暇が付与されます。

また、企業によっては法定以上の日数を付与したり、連続休暇を取りやすい文化があったりするなど、実際の使いやすさに違いがあります。

転職先を選ぶときは、「何日あるか」だけでなく、実際に有給休暇を取得しやすい環境かも確認しておきたいポイントです。

休日・休暇

土日祝日の休日に加えて、企業独自の休暇制度を設けている会社もあります。

たとえば、年末年始休暇、リフレッシュ休暇、創立記念日休暇など、会社によってさまざまです。

外資系企業の場合、本国の祝日ではなく、日本のカレンダーに合わせて休日を設定するケースもあるため、具体的な休日は求人票や就業規則などで確認しましょう。

フレックス勤務

フレックス勤務は、一定のルールのもとで始業・終業時刻を調整できる働き方です。

外資系企業では、フレックスタイム制度を導入している企業も多く、通勤時間をずらしたり、家庭の予定に合わせて勤務時間を調整したりできる場合があります。

今回独自に調査した約40件の外資系企業の求人票でも9割がフレックス制度を導入していました。

ただし、コアタイムの有無や利用条件は会社によって異なりますので企業ごとに確認が必要です。

リモート勤務

自宅などオフィス以外の場所で働く制度です。

外資系企業ではリモートワークを導入している会社もありますが、「外資系＝フルリモート」ではありません。

週に数回出社するハイブリッド型や、職種によって出社頻度が異なる会社もあります。

求人票に「リモート可」と書かれていても、実際の頻度まで確認しておくと安心です。

サバティカル休暇

サバティカル休暇とは、一定期間勤務した従業員が、仕事から離れて長期休暇を取得できる制度です。

海外では比較的知られている制度ですが、日本で導入している企業は多くありません。

一定期間の休暇を利用して、留学や旅行、自己研鑽などに取り組める場合があります。

ただし、取得条件や期間、休暇中の給与の扱いなどは企業によって異なります。

休暇の内容は企業によって様々で、一定の条件（ボランティアに参加するなど）を付与することで長期休暇中もずっと給与が払われ続けたり、無給や減給になるものの数ヶ月〜数年という長期に渡って休みを取ることが可能なケースもあります。

ボランティア休暇

ボランティア活動に参加するために取得できる休暇です。

企業によっては、通常の有給休暇とは別にボランティアのための休暇を設けています。

社会貢献を企業文化の一部として位置づけている会社では、こうした制度が充実している場合があります。

欧米諸国の外資系企業はCSRや地域貢献に重きを置いている企業が多く、ボランティア休暇はかなり多くの企業で導入されている印象です。

サマーフライデー

サマーフライデーとは、夏季の金曜日に勤務時間を短縮したり、早く仕事を終えて休暇を楽しんだりできる制度です。

海外企業の文化を取り入れた制度として、日本法人でも導入されているケースが稀にあります。

イメージとしては、日本の政府主導で導入が進められた「プレミアムフライデー」と近いです。あったらラッキー！

ただし、すべての外資系企業にあるわけではなく、企業独自の制度です。

仕事・生活をサポートする福利厚生

仕事のスキルアップや日常生活、社員同士の交流などをサポートする福利厚生です。

自己研鑽・資格取得補助

業務に必要な資格取得や、スキルアップのための学習費用を会社が補助する制度です。

外資系企業では、社員の専門性やスキル向上を支援するため、研修や資格取得、オンライン講座などの費用を補助する会社があります。

制度を利用する際には、対象となる資格や講座、補助金額、申請方法などを確認しましょう。

私が勤務している会社でも、年間数十時間を自己研鑽のためだけに使えるお休みがあったり、外部のオンライン研修やLinkedIn Learningが無料で受けられたりする制度があります！

オンライン英会話受講サポート

英語力の向上を目的として、オンライン英会話などの費用を会社が補助する制度です。

英語を使う機会が多い外資系企業では、業務上必要な英語力を高めるための研修や学習サポートを用意している会社もあります。

一方で、外資系企業だから必ず英語研修があるわけではありません。

「英語力を伸ばしたい」という理由で転職を考えている場合は、入社後に利用できる研修制度があるか確認してみましょう。

食事や飲み物の無料提供

オフィスで飲み物や軽食、ランチなどを無料または一部補助で提供する制度です。

コーヒーやお茶などの飲み物を自由に利用できる会社や、社員向けに軽食を用意している会社などがあります。

特にオフィス環境を重視する企業では、こうした日常的に利用できる福利厚生が充実していることがあります。

食事や飲料の無料提供についてはGoogle社が有名ですが、外資系では（規模の違いはありつつ）ごく一般的なベネフィットです。

ベビーシッターサポート

ベビーシッターの利用費用を会社が補助する制度です。

育児と仕事を両立する社員を支援する制度として、導入している企業があります。

内閣府主導のベビーシッター割引チケットなどもあり、近年注目されているサポートです。

ただし対象となる子どもの年齢や条件、補助金額などは会社によって異なります。

育児中に転職する場合は、制度の「有無」だけでなく、実際にどのような場面で利用できるのかまで確認しておくと安心です。

チームビルディングサポート

社員同士の交流やチームワークを促進するための費用を会社が補助する制度です。

たとえば、チームでのランチや懇親会、社内イベントなどに使える費用を会社が負担するケースがあります。

単純なランチ会や飲み会のケースもあるし、BBQをしたり、ディズニーランドに行ったりと内容はさまざまですが、これらの活動に対して会社が補助金を出すケースがほとんどです。

リモートワークが普及したことで、オンラインでの交流イベントなどに利用できる場合もあります。

服装の自由

服装を指定せず、一定の範囲で自由な服装で勤務できる制度・職場環境です。

外資系企業では、日系企業に比べて服装の自由度が高い会社もあります。

ただし、外資系だから必ずカジュアルな服装で働けるわけではなく、業界や職種、顧客との接点の有無などによっても異なります。

面接時の服装や入社後のドレスコードが気になる場合は、事前に確認しておきましょう。

私もデニムにTシャツ、スニーカーで働いています。前職の日系企業のときはジャケットとパンプス着用が必須だったので、ずいぶん楽になりました。

福利厚生が良い外資系企業は？ランキングを見るときの注意点

「福利厚生が良い外資系企業に転職したい」と考えたとき、企業ランキングを参考にする人もいるでしょう。

実際に、社員の口コミをもとにした外資系企業の総合満足度ランキングや、働きやすさに関するランキングは複数あります。

ただし、ランキングの順位だけを見て、福利厚生が良い会社かどうかを判断するのはおすすめしません。

ランキングには、それぞれ異なる評価基準や集計方法があるためです。

以下の内容を詳しく解説していきます。

福利厚生だけで「働きやすい会社」とは判断できない

福利厚生が充実していることは、働きやすさを考えるうえで大切なポイントです。

しかし、働きやすさは福利厚生だけで決まるものではありません。

福利厚生以外にも以下のように、さまざまな要素が関係します。

実際に、外資系企業のランキングには「総合満足度」や「待遇面の満足度」「風通しの良さ」「人事評価の適正感」など、福利厚生以外の項目も含めて評価しているものがあります。

そのため、「ランキング上位＝福利厚生が一番充実している会社」とは限りません。

福利厚生を重視する場合は、ランキングだけでなく、具体的な制度の内容まで確認しましょう。

外資系企業の働きやすさランキングを参考にする

外資系企業の候補を幅広く知りたい場合は、社員の口コミなどをもとにしたランキングを参考にするのも一つの方法です。

こうしたランキングを使うと、自分では知らなかった外資系企業を見つけるきっかけになります。

ただし、ランキングごとに対象企業、口コミの件数、評価項目、集計期間などが異なります。

ランキングを比較するときは、「何を基準に順位が決まっているのか」まで確認することが大切です。

ランキング上位でも自分に合うとは限らない

ランキング上位の企業が、すべての人にとって働きやすいとは限りません。

たとえば、ある人にとっては「リモートワークができること」が重要でも、別の人にとっては「年収の高さ」や「キャリアアップの機会」のほうが重要かもしれません。

また同じ会社でも、職種や部署、上司によって働き方や環境が異なる場合があります。

そのためランキングは「転職先を決めるための答え」ではなく、気になる企業を見つけるための参考として使うとよいでしょう。

気になる企業が見つかったら、求人票や企業の採用ページ、社員口コミなどを確認し、自分が重視する条件と照らし合わせてみてください。

福利厚生よりも「実際に使えるか」を確認する

福利厚生を比較するときは、「制度があるかどうか」だけでなく、自分が実際に利用できる制度なのかまで確認することが重要です。

たとえば同じ「リモートワーク制度」があっても、以下の条件によって、実際の働きやすさは変わります。

ベビーシッター補助や資格取得支援なども、対象者、利用回数、補助金額、申請条件などによって使い勝手が変わります。

また、有給休暇についても「年間○日」と書かれているだけではなく、実際に取得しやすい職場なのかを確認することが大切です。

福利厚生は「数」や「ランキング」だけではなく、自分が入社した場合にどの程度活用できるのかを確認しましょう。

気になる外資系企業が見つかったら、次に「その会社の福利厚生をどう調べればいいか」を確認してみましょう。

外資系企業の福利厚生を調べる5つの方法

外資系企業の福利厚生は、会社によって内容が大きく異なります。

そのため、転職先を検討するときは「外資系だから福利厚生が良い・悪い」と判断するのではなく、気になる企業ごとに具体的な制度や利用条件を確認することが大切です。

福利厚生を調べる方法は主に次の5つです。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

企業の採用ページ・公式サイトを見る

企業自体が運営する公式HPやその中のキャリアサイトは、福利厚生に関する正確な情報を得るための最も直接的な手段です。

企業によっては、採用ページに以下のような情報を掲載しています。

特に、企業が自社の採用ページで「働き方」や「福利厚生」を詳しく紹介している場合は、その会社がどのような制度を重視しているのかを知るヒントになります。

ただし、採用ページに掲載されている制度が、応募するすべての求人・職種で利用できるとは限りません。

「制度はあるけれど、特定の職種だけ対象」「入社後一定期間が経過してから利用可能」といったケースもあるため、最終的には求人票や採用担当者への確認も必要です。

求人票・募集要項を確認する

転職を考えているなら、実際に応募する求人票も必ず確認しましょう。

求人票には、企業の福利厚生や待遇について、以下のような具体的な条件が記載されていることがあります。

企業の採用ページでは「リモートワークあり」と書かれていても、求人票では「週○回まで」「原則週○日出社」など、より具体的な条件が記載されていることがあります。

また、同じ企業でも、職種や雇用形態によって待遇や働き方が異なる場合があります。

そのため、企業全体の福利厚生だけを見るのではなく、自分が応募する求人の条件を確認することが重要です。

転職口コミサイトで実態を調べる

福利厚生の「制度があるか」だけでなく、「実際に使われているのか」を知りたい場合は、転職会議などの転職口コミサイトも参考になります。

口コミでは、求人票や企業の採用ページだけではわからない以下のような内容を確認できることがあります。

ただし、口コミはあくまで個人の経験や感想です。

同じ会社でも、所属部署や上司、職種などによって体験が異なることがあります。

そのため、1件の口コミだけで判断するのではなく、複数の口コミを見て共通している傾向があるかを確認するのがおすすめです。

また、古い口コミの場合は、現在の制度と内容が変わっている可能性もあります。

「いつ投稿された口コミなのか」も確認しましょう。

転職エージェントに確認する

企業の採用ページや求人票だけではわからない情報を知りたい場合は、転職エージェントに確認する方法もあります。

エージェントは、求人票に記載されていない情報を企業から得ている場合があります。

たとえば以下のような内容について相談できることがあります。

特に、「制度として存在するか」ではなく「実際にどのように運用されているか」を知りたいときには、企業の採用担当者だけでなく、転職エージェントにも確認してみるとよいでしょう。

ただし、エージェントが把握している情報や企業との関係性はそれぞれ異なります。

そのため重要な条件については、エージェントから聞いた情報だけで確定せず、最終的には企業にも確認することをおすすめします。

面接やオファー時に確認する

福利厚生について詳しく確認したい場合は、面接や内定後のオファー面談などで質問することもできます。

特に、求人票だけでは判断できない条件は、選考の段階で確認しておくと安心です。

など、「制度があるか」ではなく「自分の場合にどう適用されるか」を聞くのがポイントです。

また、年収や福利厚生などの待遇については、内定後のオファー面談で確認できることもあります。

転職先を決めてから「思っていた条件と違った」とならないよう、気になる点は入社前に確認しておきましょう。

5つの方法を組み合わせて確認しよう

外資系企業の福利厚生を調べるときは、1つの情報源だけで判断しないことが大切です。

たとえば以下のように、複数の情報を組み合わせると、より具体的にイメージできます。

特に「制度があること」と「実際に使いやすいこと」は別なので、自分が重視する福利厚生については、入社前にできるだけ具体的な条件まで確認しておきましょう。

外資系の福利厚生で後悔しないために確認したいこと

外資系企業の福利厚生を調べるときは、「どんな制度があるか」だけでなく、実際に利用できるのかまで確認することが大切です。

転職後に「思っていた制度と違った」とならないためにも、次の5つをチェックしておきましょう。

福利厚生の「有無」だけでなく利用条件を見る

「リモートワークあり」「育児支援制度あり」「資格取得補助あり」など、福利厚生の制度があることだけで判断するのは避けましょう。

大切なのは、どのような条件で利用できるのかです。

たとえばリモートワーク制度があっても、以下の条件によって、実際の使いやすさは変わります。

ベビーシッター補助や自己研鑽の費用補助なども、対象者や補助金額、利用回数などを確認しておきましょう。

「制度がある＝自分が自由に使える」ではないことを意識することがポイントです。

正社員・契約社員など雇用形態による違いを確認する

福利厚生の中には、雇用形態によって利用できる制度や条件が異なる場合があります。

正社員と契約社員、派遣社員などでは、適用される制度や手当が異なるケースもあるため、転職先を比較するときは自分の雇用形態を前提に確認しましょう。

特に以下の条件は、対象者や利用条件を確認しておくと安心です。

求人票に詳しい記載がない場合は、面接やオファー時に採用担当者へ確認してみましょう。

入社直後から利用できるとは限らない

福利厚生の中には、入社してすぐには利用できない制度もあります。

たとえば、一定期間勤務した社員だけが対象となる制度や、試用期間終了後から利用できる制度などです。

また、休暇制度についても、法定の有給休暇とは別に会社独自の休暇を設けている場合は、付与条件が設定されていることがあります。

「入社したらすぐ使えると思っていた」ということにならないよう、気になる制度については、いつから利用できるのかを事前に確認しておくと安心です。

勤務地や所属部署によって制度が異なる場合がある

同じ会社でも、勤務地や所属部署、職種によって働き方や制度の運用が異なることがあります。

たとえば、本社ではリモートワークが一般的でも、営業職や工場勤務など、業務の性質上リモートワークが難しい職種もあります。

また、外資系企業ではグローバルな制度と日本法人独自の制度が併存しているケースもあります。

そのため、「この会社にはリモートワーク制度がある」と確認しただけでなく、自分が応募するポジションではどのような働き方ができるのかまで確認することが重要です。

求人票に書かれている内容だけで判断できない場合は、転職エージェントや企業の採用担当者に確認してみましょう。

給与・賞与・退職金なども含めて比較する

最後に、福利厚生だけで転職先の待遇を比較しないことも大切です。

外資系企業では、住宅手当や家族手当などの福利厚生が少ない一方で、給与や賞与などの報酬が高く設定されている場合があります。

また、企業によっては確定拠出年金や株式報酬などを含めて、トータルの報酬を設計していることもあります。

そのため、「福利厚生が多い会社＝待遇が良い会社」とは限りません。

これらの条件を全て含めて、自分にとってのメリットを総合的に比較してみましょう。

特に転職では、現在の会社と転職先で制度の「数」を比較するだけではなく、最終的にどのくらいの報酬・働き方になるのかを確認することが重要です。

福利厚生の内容だけでなく、給与や働き方まで含めて比較することで、入社後の「こんなはずじゃなかった」を防ぎやすくなります。

外資系企業への転職を考えている方へ

ここまで、外資系企業の福利厚生の具体例や、転職前に確認しておきたいポイントを紹介してきました。

外資系企業への転職を具体的に考えているなら、福利厚生だけでなく、仕事内容・年収・働き方・企業文化なども含めて、自分に合う会社を比較することが大切です。

まずは実際の求人を見ながら、どのような企業や条件があるのかを確認してみましょう。

外資系の求人を探す

外資系企業の求人は、転職サイトや企業の採用ページなどから探すことができます。

求人を探すときは、福利厚生だけでなく次のような条件もあわせて確認してみましょう。

同じ「外資系企業」でも、会社や求人によって条件は大きく異なります。

そのため、最初から1社に絞るのではなく、複数の求人を見て条件を比較するのがおすすめです。

「自分が希望する働き方や待遇に近い求人には、どのような企業があるのか」を知るだけでも、転職活動の方向性が見えてきます。

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転職エージェントで非公開求人も確認する

外資系企業への転職では、転職エージェントを利用して求人を探す方法もあります。

転職エージェントでは、一般に公開されている求人だけでなく、企業から直接依頼を受けている求人などを紹介してもらえる場合があります。

また求人を紹介してもらうだけでなく、以下のような内容を相談できる場合があります。

特に外資系企業は、求人票だけでは「実際の働き方」や「福利厚生の運用状況」までわからないこともあります。

気になる条件がある場合は、「この制度は実際に利用されていますか？」「このポジションでもリモートワークを利用できますか？」など、具体的に質問してみるとよいでしょう。

ただし、エージェントによって取り扱う求人や得意な業界・職種は異なります。

複数のサービスを比較しながら、自分に合った求人を探すのも一つの方法です。

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気になる企業の福利厚生を比較する

気になる求人が見つかったら、福利厚生だけでなく、給与や働き方なども含めて比較してみましょう。

たとえば、次のような項目を表にして比較すると、条件の違いがわかりやすくなります。

比較項目	A社	B社	C社
年収	○○万円	○○万円	○○万円
賞与	あり	あり	なし
リモートワーク	週○日	フルリモート	週○日
フレックス	あり	あり	なし
有給休暇	○日	○日	○日
確定拠出年金	あり	なし	あり
育児支援	あり	あり	なし
その他の福利厚生	○○	○○	○○

もちろん、すべての項目を同じ重みで比較する必要はありません。

「年収を重視したい」「リモートワークを優先したい」「休暇を取りやすい環境がいい」など、自分にとって重要な条件を決めて比較することが大切です。

福利厚生の数だけでなく、給与や働き方、仕事内容、キャリアの可能性なども含めて考えると、自分に合った転職先を見つけやすくなります。

外資系企業への転職を考えている方は、まずは求人を見て、「どんな会社や条件があるのか」を知るところから始めてみましょう。

よくある質問

外資系の福利厚生に関するよくある質問をまとめました。

外資系企業は福利厚生が少ないですか？

外資系企業だからといって、福利厚生が少ないとは一概に言えません。

ただし、日系企業でよく見られる住宅手当や家族手当などの福利厚生がない、または手厚くない外資系企業はあります。

一方で、給与や賞与、休暇制度、フレックス勤務、リモートワーク、確定拠出年金など、別の部分が充実しているケースもあります。

そのため、福利厚生の数だけで判断するのではなく、給与や働き方なども含めたトータルの待遇で比較することが大切です。

また、外資系企業の福利厚生は会社による違いが大きいため、気になる企業があれば求人票や採用ページなどで具体的な制度を確認しましょう。

外資系企業には厚生年金がないって本当ですか？

「外資系企業には厚生年金がない」というのは正しくありません。

外資系企業であっても、日本法人に雇用される場合など、法律上の加入条件を満たしていれば厚生年金の対象になります。

「外資系だから厚生年金がない」と考えるのではなく、どの会社に、どの雇用形態で雇用されるのかを確認することが大切です。

なお、海外法人に直接雇用されるケースなどでは扱いが異なる可能性があるため、求人票や雇用条件を確認しましょう。

外資系企業は住宅手当や家族手当がないのですか？

外資系企業では、住宅手当や家族手当などの日系企業でよく見られる手当がないケースがあります。

これは、外資系企業では福利厚生として手当を支給するよりも、給与や賞与などの報酬に反映する考え方を取る企業があるためです。

ただし、住宅手当や家族手当がある外資系企業もあり、制度は会社によって異なります。

転職先を比較するときは、「住宅手当があるか」だけを見るのではなく、基本給・賞与・各種手当・休暇・働き方などを含めて、自分にとっての総合的な待遇を確認しましょう。

外資系企業は退職金がないのですか？

外資系企業だからといって、必ず退職金がないわけではありません。

退職金制度の有無や内容は企業によって異なり、確定拠出年金などの制度を用意している企業もあります。

転職する際は、現在の会社にある退職金制度だけを基準に比較するのではなく、転職先の退職金や企業年金、確定拠出年金などの制度を確認することが大切です。

特に、給与が上がるからという理由だけで転職を決めるのではなく、退職金など将来受け取る可能性のある金額も含めて、トータルで条件を比較するとよいでしょう。

外資系企業の福利厚生はどこで調べられますか？

外資系企業の福利厚生を調べる方法はいくつかあります。

まず確認したいのが、企業の採用ページや求人票です。具体的な福利厚生や休暇制度などが掲載されていることがあります。

そのほかにも、以下のような方法があります。

• 転職口コミサイトで実際の利用状況を確認する
• 転職エージェントに確認する
• 面接で気になる制度について質問する
• 内定後のオファー条件で確認する

ただし、「制度がある」ことと「実際に利用しやすい」ことは別です。

たとえばリモートワーク制度があっても、部署や上司によって利用状況が異なる場合があります。

そのため、福利厚生の有無だけでなく、利用条件や実際の利用状況まで確認することが、転職後のミスマッチを防ぐポイントです。

まとめ：外資系の福利厚生は会社ごと｜自分に合う会社を選ぼう

外資系企業は「福利厚生が少ない」というイメージを持たれることがありますが、実際には会社によって制度や待遇は大きく異なります。

そのため、外資系企業への転職を考えるときは、福利厚生の数だけで「良い・悪い」を判断するのではなく、給与・賞与・休暇・働き方・退職金などを含めたトータルの待遇を比較することが大切です。

また、福利厚生は「制度があるか」だけでなく、利用条件や実際の利用状況まで確認しておきましょう。

外資系への転職を検討している方は、まずはどんな求人があるのかをチェックして、自分が重視したい条件に合う企業を探してみましょう。

＼ 外資系の求人をチェックしてみる ／

あわせて、外資系転職の進め方や転職活動の流れを知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

それでは、また！