外資系の福利厚生具体例19選｜ランキングやホワイト企業の調べ方を解説

外資系企業は日系企業に比べて福利厚生があまり充実していないというイメージを持たれることがあります。

一方で外資系企業では、給与やボーナス、働き方、休暇制度などを含めたトータルの待遇が充実しているケースもあります。

この記事では、外資系企業で12年以上人事として働いてきた筆者が、以下の3つのリソースをもとに、外資系企業の福利厚生について詳しく解説します。

具体的な福利厚生の例から、福利厚生が良い企業を見分けるポイント、求人票や口コミなどから福利厚生を調べる方法まで紹介します。

外資系の福利厚生は少ない？日系企業との違い

「外資系企業は日系企業より福利厚生が少ない」と聞いたことがある人もいるかもしれません。

たしかに、住宅手当や家族手当、退職金など、日系企業でよく見られる福利厚生が外資系企業では用意されていないケースがあります。

一方で、外資系企業だから福利厚生がない、というわけではありません。

健康保険や厚生年金などの社会保険はもちろん、企業によっては、柔軟な働き方や休暇制度、自己研鑽のサポート、育児支援など、さまざまな制度を用意しています。

ここでは、外資系企業の福利厚生を考えるうえで知っておきたいポイントを解説します。

外資系企業にも基本的な福利厚生はある

外資系企業でも、一般的な会社と同じように、健康保険や厚生年金、雇用保険などの社会保険制度があります。

また、通勤手当、有給休暇、育児休業など、法律や会社の規定に基づいて利用できる制度もあります。

そのため、「外資系企業＝福利厚生がほとんどない」というわけではありません。

ただし、会社が独自に設けている福利厚生については、企業によって内容にかなり違いがあります。

たとえば、確定拠出年金や在宅勤務のサポート、ベビーシッター費用の補助、自己研鑽のための費用補助など、ユニークな制度を設けている企業もあります。

外資系は福利厚生が少ないと言われる理由

では、なぜ「外資系は福利厚生が少ない」と言われるのでしょうか。

大きな理由のひとつは、日系企業と外資系企業では、給与と福利厚生に対する考え方が異なる場合があるからです。

日系企業では、住宅手当や家族手当、退職金など、会社がさまざまな形で社員の生活をサポートするケースがあります。

一方、外資系企業では、こうした手当を少なくする代わりに、給与やボーナスなどの報酬を厚くする考え方があります。

そのため、福利厚生の「制度の数」だけを見ると、外資系企業のほうが少なく見えることがあります。

「外資系だから福利厚生が少ない」のではなく、福利厚生の構成や報酬の考え方が日系企業とは異なると考えるとわかりやすいでしょう。

外資系は給与と福利厚生をトータルで考える

外資系企業への転職を検討するときは、福利厚生の数だけで会社を比較しないことが大切です。

基本給やボーナス、確定拠出年金、休暇制度、働く時間や場所の柔軟性なども含めて、自分にとってのトータルの待遇がどうなのかを確認する必要があります。

特に外資系企業では、求人票に記載されている年収だけでなく、ボーナスや株式報酬などが含まれる場合もあります。

転職先を比較するときは、「福利厚生が多いか」だけではなく、給与・福利厚生・働き方を合わせて、自分にとって魅力的な条件かという視点で考えてみましょう。

外資系の福利厚生は会社によって大きく異なる

ここまで「外資系企業」という括りで説明してきましたが、実際には、福利厚生の内容は企業によって大きく異なります。

同じ外資系でも、業界や企業規模、日本法人の方針などによって、用意されている制度はさまざまです。

たとえば、リモートワークやフレックスタイム制度を積極的に取り入れている会社もあれば、出社を基本とする会社もあります。

また、育児支援、自己研鑽、休暇制度、在宅勤務のサポートなど、独自の福利厚生を充実させている企業もあります。

そのため、「外資系なら福利厚生は○○」と決めつけず、気になる企業ごとに確認することが重要です。

「外資系は厚生年金がない」は本当？

「外資系企業は厚生年金に加入できないのでは？」と心配する人もいるかもしれません。

結論からいうと、外資系企業だから厚生年金がない、というわけではありません。

外資系企業であっても、日本法人などに雇用され、厚生年金の適用事業所・適用条件に該当する場合は、日本の厚生年金制度の対象になります。

転職先の社会保険について不安がある場合は、求人票や企業の採用担当者などに確認しておくと安心です。

なお、厚生年金だけでなく、健康保険や雇用保険などについても、外資系か日系かではなく、日本の社会保険制度上の適用条件を満たしているかがポイントになります。

外資系の福利厚生・待遇の具体例20選

外資系企業には、一般的な社会保険制度から、企業ごとに用意されたユニークな福利厚生まで、さまざまな制度があります。

ただし、すべての外資系企業に同じ福利厚生があるわけではありません。特に会社独自の福利厚生は、企業の方針や業界、職種などによって大きく異なります。

ここでは、外資系企業で見られる福利厚生・待遇の具体例を20個紹介します。

なお、健康保険や厚生年金などは、企業が独自に提供する「福利厚生」というより、日本の法律に基づいて加入する社会保険制度です。

法律で定められた社会保険・福利厚生

まずは、外資系・日系を問わず、一定の条件を満たす企業・従業員に適用される基本的な社会保険制度です。

「外資系だから社会保険がない」ということではありません。

健康保険

会社員が病気やけがをしたときの医療費などを保障する健康保険です。

外資系企業であっても、日本法人に雇用され、日本の健康保険制度の適用対象となる場合は健康保険に加入します。

企業によっては、一般的な健康保険に加えて、人間ドックや健康診断の補助、メンタルヘルス支援など、独自の健康関連制度を設けている場合もあります。

厚生年金

厚生年金は、会社員などが加入する公的年金制度です。

前述のとおり、「外資系企業だから厚生年金がない」というわけではありません。

日本法人に雇用され、厚生年金の適用条件を満たしている場合は、外資系企業でも厚生年金に加入します。

一方で、企業独自の退職金制度や確定拠出年金などについては会社によって違いがあるため、転職時には公的年金とは分けて確認しましょう。

雇用保険・労災保険

雇用保険は、失業した場合や育児休業を取得した場合などに一定の給付を受けるための制度です。

労災保険は、仕事中や通勤中のけがや病気などを補償する制度です。

これらも外資系・日系という企業の資本関係ではなく、日本の法律上の適用条件を満たしているかどうかで加入が決まります。

お金に関する福利厚生

ここからは、企業によって有無や内容が異なる福利厚生・待遇を紹介します。

通勤手当

外資系企業であっても、日系企業と同じく通勤にかかる定期代や、外回り等で発生した交通費は全額補助されます。

外資系企業では在宅勤務ができる場合が多いので、定期代としての支給ではなく、オフィスに行くときだけ実費で精算というケースもあります。

いずれにしても、通勤手当や交通費はすべてカバーされますので安心できますね。

残業手当

所定労働時間を超えて働いた場合などに支給される割増賃金です。

「外資系は年収が高いから残業代が出ない」と思われることがありますが、外資系だから残業代が不要になるわけではありません。

管理監督者に該当する場合や、固定残業代が設定されている場合など、扱いが異なるケースもあるため、求人票や雇用条件を確認しましょう。

確定拠出年金

確定拠出年金は、会社などが拠出した掛金をもとに、自分で運用して将来の年金を受け取る制度です。

外資系企業では、退職金制度の代わり、またはその一部として確定拠出年金を導入している企業もあります。

会社が掛金を負担する「企業型確定拠出年金」など、制度の内容は企業によって異なります。

転職時には、掛金の金額だけでなく、退職時や転職時にどのような扱いになるのかも確認しておくと安心です。

在宅勤務手当

在宅勤務に必要な光熱費や通信費などの一部を補助する手当です。

リモートワークを導入している外資系企業の中には、在宅勤務に必要な費用を一定額支給したり、パソコン周辺機器やデスクなどの購入をサポートしたりする会社もあります。

ただし、支給の有無や金額、対象となる費用は会社によって異なります。

毎月数千円を定額で出してくれる会社もあれば、デスクやモニターなど、在宅勤務に必要なものを購入した際に金額をカバーしてくれる会社もあります。

休暇・働き方に関する制度

外資系企業の福利厚生を比較するときは、金銭的な手当だけでなく、「どのように働けるか」も重要なチェックポイントです。

有給休暇

有給休暇は、一定期間勤務した労働者に付与される休暇です。

外資系企業でも、日系企業と同様に法律上の要件を満たせば年次有給休暇が付与されます。

また、企業によっては法定以上の日数を付与したり、連続休暇を取りやすい文化があったりするなど、実際の使いやすさに違いがあります。

転職先を選ぶときは、「何日あるか」だけでなく、実際に有給休暇を取得しやすい環境かも確認しておきたいポイントです。

休日・休暇

土日祝日の休日に加えて、企業独自の休暇制度を設けている会社もあります。

たとえば、年末年始休暇、リフレッシュ休暇、創立記念日休暇など、会社によってさまざまです。

外資系企業の場合、本国の祝日ではなく、日本法人として日本のカレンダーに合わせて休日を設定するケースもあるため、具体的な休日は求人票や就業規則などで確認しましょう。

フレックス勤務

フレックス勤務は、一定のルールのもとで始業・終業時刻を自分で調整できる働き方です。

外資系企業では、フレックスタイム制度を導入している企業も多く、通勤時間をずらしたり、家庭の予定に合わせて勤務時間を調整したりできる場合があります。

今回独自に調査した約40件の外資系企業の求人票でも9割がフレックス制度を導入していました。

ただし、コアタイムの有無や利用条件は会社によって異なりますので企業ごとに確認が必要です。

リモート勤務

自宅など、オフィス以外の場所で働く制度です。

外資系企業ではリモートワークを導入している会社もありますが、「外資系＝フルリモート」ではありません。

週に数回出社するハイブリッド型や、職種によって出社頻度が異なる会社もあります。

求人票に「リモート可」と書かれていても、実際の出社頻度まで確認しておくと安心です。

サバティカル休暇

サバティカル休暇とは、一定期間勤務した従業員が、仕事から離れて長期休暇を取得できる制度です。

海外では比較的知られている制度ですが、日本で導入している企業はまだ多くありません。

一定期間の休暇を利用して、留学や旅行、自己研鑽などに取り組める場合があります。

ただし、取得条件や期間、休暇中の給与の扱いなどは企業によって異なります。

休暇の内容は企業によって様々で、一定の条件（ボランティアに参加するなど）を付与することで長期休暇中もずっと給与が払われ続けたり、無給や減給になるものの数ヶ月〜数年という長期に渡って休みを取ることが可能なケースもあります。

ボランティア休暇

ボランティア活動に参加するために取得できる休暇です。

企業によっては、通常の有給休暇とは別にボランティア活動のための休暇を設けています。

社会貢献を企業文化の一部として位置づけている会社では、こうした制度が充実している場合があります。

欧米諸国の外資系企業はCSRや地域貢献に重きを置いている企業が多く、ボランティア休暇はかなり多くの企業で導入されている印象です。

サマーフライデー

サマーフライデーとは、夏季の金曜日に勤務時間を短縮したり、早く仕事を終えて休暇を楽しんだりできる制度です。

海外企業の文化を取り入れた制度として、日本法人でも導入されているケースがあります。

イメージとしては、日本の政府主導で導入が進められた「プレミアムフライデー」と近いです。あったらラッキー！

ただし、すべての外資系企業にあるわけではなく、企業独自の制度です。

仕事・生活をサポートする福利厚生

最後は、仕事のスキルアップや日常生活、社員同士の交流などをサポートする福利厚生です。

自己研鑽・資格取得補助

業務に必要な資格取得や、スキルアップのための学習費用を会社が補助する制度です。

外資系企業では、社員の専門性やスキル向上を支援するため、研修費用や資格取得費用、オンライン講座などを補助する会社があります。

制度を利用する際には、対象となる資格や講座、補助金額、申請方法などを確認しましょう。

私が勤務している会社でも、年間数十時間を自己研鑽のためだけに使えるお休みがあったり、外部のオンライン研修やLinkedIn Learningが無料で受けられたりする制度があります！

オンライン英会話受講サポート

英語力の向上を目的として、オンライン英会話などの費用を会社が補助する制度です。

英語を使う機会が多い外資系企業では、業務上必要な英語力を高めるための研修や学習サポートを用意している会社もあります。

一方で、外資系企業だから必ず英語研修があるわけではありません。

「英語力を伸ばしたい」という理由で転職を考えている場合は、入社後に利用できる研修制度があるか確認してみましょう。

食事や飲み物の無料提供

オフィスで飲み物や軽食、ランチなどを無料または一部補助で提供する制度です。

コーヒーやお茶などの飲み物を自由に利用できる会社や、社員向けに軽食を用意している会社などがあります。

特にオフィス環境を重視する企業では、こうした日常的に利用できる福利厚生が充実していることがあります。

食事や飲料の無料提供についてはGoogle社が有名ですが、外資系では（規模の違いはありつつ）ごく一般的なベネフィットです。

ベビーシッターサポート

ベビーシッターの利用費用を会社が補助する制度です。

育児と仕事を両立する社員を支援する制度として、導入している企業があります。

内閣府主導のベビーシッター割引チケットなどもあり、近年注目されているサポートです。

ただし、対象となる子どもの年齢や利用条件、補助金額などは会社によって異なります。

育児中に転職する場合は、制度の「有無」だけでなく、実際にどのような場面で利用できるのかまで確認しておくと安心です。

チームビルディングサポート

社員同士の交流やチームワークを促進するための費用を会社が補助する制度です。

たとえば、チームでのランチや懇親会、社内イベントなどに使える費用を会社が負担するケースがあります。

単純なランチ会や飲み会のケースもあるし、BBQをしたり、ディズニーランドに行ったりと内容はさまざまですが、これらの活動に対して会社が補助金を出すケースがほとんどです。

リモートワークが普及したことで、オンラインでの交流イベントなどに利用できる場合もあります。

服装の自由

スーツや制服などを指定せず、一定の範囲で自由な服装で勤務できる制度・職場環境です。

外資系企業では、日系企業に比べて服装の自由度が高い会社もあります。

ただし、外資系だから必ずカジュアルな服装で働けるわけではなく、業界や職種、顧客との接点の有無などによっても異なります。

面接時の服装や入社後のドレスコードが気になる場合は、事前に確認しておきましょう。

私もデニムにTシャツ、スニーカーで働いています。前職の日系企業のときはジャケットとパンプス着用が必須だったので、ずいぶん楽になりました。

【業界別】働きやすい外資系企業ランキング

具体的にどの企業が働きやすいと評価されているのか、ランキングを見ていきましょう。

企業口コミサイトのOpenWorkが実施した「働きやすい外資系企業ランキング」によると、以下の条件を満たした順位はこのようになりました。

福利厚生に絞った条件のランキングではありませんが、残業の少なさ、風通しの良さなどを総合して、働きやすいと言えると思います。

航空会社、IT企業、アパレルブランドなどがランクインしていますね。

続いて以下の代表的な業界別でもランキングを見ていきましょう。

ちなみにのんびり働けるホワイトな外資系企業については以下の記事で解説していますので、こちらもぜひ読んでみてくださいね。

外資系コンサル業界

外資系コンサルと言えば、「高収入だが超激務」というイメージがあり、「月間残業時間20時間以内」に絞った今回のランキングトップ20にはランクインしませんでした。

ただコンサルティング業界はお金があるため、社員の福利厚生には投資している傾向があります。

また、シビアな環境でありつつも成果を出している人には多額の報酬を払う業界のため、バリバリ働いてたくさん稼ぎたい人にはおすすめできる環境だと言えますよ。

外資銀行・金融系

コンサルと同じく高収入の外資系企業の代表と言えば、金融業界です。

順位	企業名
4	ブルームバーグ・エル・ピー
9	アメリカン・エキスプレス・ジャパン
10	CFJ合同会社
16	リフィ二ティブ・ジャパン株式会社

金融業界と言っても事業内容は広く、銀行、クレジットカード、金融データプロバイダーなどサービスは多岐に渡ります。

外資系金融業界は、海外とのやり取りが多いのでため時差の関係であえて時間の融通を利きやすくしている企業が多いようです。

ビジネス英語が必須の業界になりますが、金銭面の支援を中心に福利厚生も手厚いため、狙い目の業界だと言えるでしょう。

外資系消費財メーカー

女性にも人気の外資系消費財メーカーは、数多くランクインしました。

順位	企業名
1	イケア・ジャパン株式会社
6	ディーゼルジャパン株式会社
7	へネス・アンド・マリウッツ・ジャパン株式会社（H＆M）
12	株式会社ラッシュジャパン
13	マークジェイコブスジャパン株式会社
15	P＆Gプレステージ合同会社
17	プーマ ジャパン株式会社

消費財の中でも、アパレル業界が多かったです。

日本ですでに強いブランド力を持つ外資系消費財メーカーは、安定した経営基盤ができていることから、ワークライフバランスが良いことが大きな特徴です。

消費財メーカーは、「自社製品を格安で購入できる」というのも福利厚生の一つになっています。

外資系IT業界

最後に外資系IT業界のランキングも見てみましょう。

順位	企業名
8	日本アイ・ビー・エム・スタッフ・オペレーションズ株式会社
10	Apple Japan合同会社

IT業界は上記の2社が20位以内にランクインしました。

外資系IT業界と言えば、IT商材との相性の良さからリモートワークは当たり前、フレックスタイムやワーケーションなど、柔軟な働き方を提供している会社が多いのが特徴です。

また比較的新しい会社も多いため、大企業ではなかなか採用しにくい面白い福利厚生を提供している会社も多いようです。

職種によってはITの専門スキルが必要となりますが、要件にマッチすれば非常に満足度の高い働き方ができる業界だと言えますよ。

外資系企業の福利厚生情報を調べる方法

ここまで外資系企業で多く導入されている福利厚生についてご紹介しましたが、実際には企業ごとに制度は異なります。

そのため転職を考える際には、それぞれの企業の福利厚生制度について個別に調べる必要があります。

では、個別の企業の福利厚生はどのように調べることができるのでしょうか。ここでは以下の4つの情報源について解説していきます。

企業のHP・キャリアサイト

企業自体が運営する公式HPやその中のキャリアサイトは、福利厚生に関する正確な情報を得るための最も直接的な手段です。

多くの企業が人材を惹きつけるために、充実した福利厚生や社員の働きやすさをアピールしていますので、興味のある企業があれば必ず覗いてみてください。

具体的な福利厚生の内容や、それを利用した社員の声が紹介されていることもありますし、動画で職場の雰囲気や日々の業務風景を垣間見ることができる場合もあります。

外資系企業では企業HPの中に別ページでキャリアサイトという直接応募ができるページを用意しているケースもあり、直接応募することも可能です。

企業口コミサイト

企業の公式HPだけではわからない「社員の生の声」を確認できるのが、転職会議などの社員口コミサイトです。

在籍中、もしくは過去に在籍していた社員による正直な意見が集まっている点がポイント。

ただし口コミはネガティブな感情を持っている人のほうが投稿する傾向にあります。そのため、会社の悪い所にフォーカスした口コミも多くなりがち。
ネガティブな情報だけを過信せず、あくまでも参考情報の一つとして認識すると良いでしょう。

自分でも企業の口コミを１つ投稿することで、他の会社の口コミが無料で見られるようになりますよ！

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転職エージェント

転職エージェントは外資系転職を目指す場合になくてはならない存在です。

自分の経歴や希望に合った求人を紹介してくれるだけでなく、その会社の福利厚生や働き方などについて細かい情報を教えてくれたり、本人に代わって企業に直接聞いてくれたりするからです。

導入している福利厚生はすべて求人票に記載されているとは限りません。

転職エージェントは福利厚生情報はもちろん、企業文化や労働環境、すでに活躍している社員のバックグラウンドなどについても情報を持っていますので、使わない手はないですよ。

その他自分のタイプに合わせたエージェントを選ぶなら 

転職サイト

転職自体を急いでいるわけではなく、まずは自分のペースで情報収集を始めたいと考えている場合は、エージェントよりも転職サイトに登録する方がおすすめです。

求人表に載っている福利厚生についてもじっくり比較検討しながら見ることができるからです。

外資系のメリットとデメリット

福利厚生の良し悪し以外にも、外資系企業への転職を考える上で知っておくべきメリットとデメリットがあります。

メリット

外資系企業には以下の7つのメリットがあります。

休みの取りやすさや年収の高さなど、福利厚生やベネフィットにつながるメリット以外にも、グローバル環境で働く経験が得られること、副次的に語学力が高まることなども挙げられます。

個人的には、仕事の裁量が大きく、ビジネスマンとしてシビアな環境に置かれることから、ビジネススキルの成長実感が高いことが一番のメリットです。

デメリット

外資系企業のデメリットや注意点として挙げられる点は、以下の６つです。

日系企業と比較して安定雇用が見込めなかったり福利厚生が少なかったりする点はデメリットだと考えることもできるでしょう。

成果にシビアであること、変化が多い環境であることや海外駐在の機会がないことについては、人によってとらえ方が異なります。

メリットとデメリットを良く比較検討し、自分の考え方や理想とする環境、働き方と照らし合わせて最適なキャリアを選べると良いですね。

外資系企業に転職する方法

ここからは、具体的に外資系企業に転職する方法を解説していきます。

外資系企業への転職活動を戦略的に進めるには、転職エージェントや転職サイトへの登録が一番の近道です。

それ以外にもビジネス系ＳＮＳであるLinkedIn（リンクトイン）も、注目されています。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

 外資系転職におすすめの転職エージェント

転職エージェントを利用する

積極的に転職活動をしていきたいなら、まず転職エージェントに登録することをおすすめします。

自力で外資系企業の求人を探すことは難しく、信頼できる転職エージェントに一まとめて紹介してもらうほうが効率が良いからです。

特に外資系企業への転職に強みを持つエージェントとしては、JACリクルートメントが圧倒的におすすめです！

企業情報を熟知した質の高いキャリアコンサルタントが、企業と候補者両方を担当する「両面型」のエージェントだという点が大きな特徴です。

これにより、候補者と企業求人とのマッチング率が高まり、転職成功の確度が上がるというメリットがあります。

コンサルタントがとにかく企業の内部情報を熟知していて、転職のプロセスを有利に進める実践的なアドバイスをくれるところが他社との違いです。

注意点としては、ハイクラス転職専門のため、経験が浅い若手だと求人紹介できないケースがあることです。

メリット・デメリットも含めてJACリクルートメントについて以下の記事で詳しく解説していますので読んてみてください。

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自分のタイプに合ったエージェントを選びたい方はこちらから 

転職サイトを利用する

積極的に転職活動を進める前にまずは情報収集をしながら様子をみたい場合や、なかなか転職のためのまとまった時間を取れないという方は、スカウト型の転職サイトへの登録をおすすめします。

転職サイトで特におすすめできるのはビズリーチです。

外資系企業や日系のグローバルポジションなど、ハイクラス求人を持つ企業が多数登録し、求人票を公開していますので、自由に検索して、福利厚生を含めた情報を見ることができるのがポイントです。

ビズリーチの良いところは以下の通りです。

外資系企業への転職を戦略的に進めるために、まずは情報収集と自分の市場価値を把握しておくのがおすすめ。

注意すべき点は、登録に審査があることと、在籍企業に登録がバレないようきちんと設定する必要があることです。

ビズリーチに関しては以下の記事で詳しく紹介していますのでぜひご覧ください。

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LinkedInを利用する

転職サイトではありませんが、LinkedInというビジネス系SNSは実は外資系企業への転職にはとても使えるツールです。

必ずしも転職目的の人ばかりではなく、ビジネス上の情報交換をするためのサービスです。
一方で、転職に興味があることを示す機能があったり、外資系転職エージェントや企業から直接メッセージが来ることもある注目のサイトとなっていますよ。

日系企業で働く人たちの間ではあまり知名度は高くないようですが、外資系企業では利用する機会も多く、ビジネスツールとしてグローバルで活発に利用されています。

まとめ：給与や働き方も含めて「福利厚生」と考えよう

この記事では、外資系企業の福利厚生の具体例をご紹介してきました。

福利厚生があまり良くないと思われがちな外資系企業ですが、給与や働き方まで含めたトータルパッケージで見ると、今より良い条件で転職できる会社はたくさんあります。

それでは、また！